- 5110
- 2026/08/28
- 時価
- 5850億円
- PER 予
- 10.63倍
- 2009年以降
- 5.61-52.44倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.78倍
- 2009年以降
- 0.45-1.65倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.78%
- ROE 予
- 7.29%
- ROA 予
- 3.64%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2016/10/31 11:56
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高 (百万円) 185,160 388,883 590,057 848,663 税金等調整前四半期(当期)純利益金額 (百万円) 11,710 30,637 43,052 73,929 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2016/10/31 11:56
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
蘇州中田机械有限公司、㈱フロアテック
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社の合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2016/10/31 11:56 - #4 事業等のリスク
- (1)為替変動の影響2016/10/31 11:56
為替の変動は、当社グループが輸出販売する製品の価格、購入する原材料の価格及び外貨建資産・負債の価値、外貨建財務諸表の邦貨換算等に影響を与えますが、円が米ドルを始めとする他の通貨に対して円高になると、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループは、連結売上高に占める海外売上高の割合を平成13年12月期の25.2%から平成27年12月期の56.3%へ高めてきており、今後も当社グループの
業績等が為替変動により受ける影響は拡大する可能性があります。 - #5 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (概算額の算定方法)2016/10/31 11:56
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定し、当社が第3四半期まで取り込んでおりました被取得企業の持分法投資損益と当連結会計年度に取り込んだ売上高及び純損益情報との差額を、影響の概算額としております。
なお、当該注記は監査証明を受けておりません。 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場価格等を考慮した仕切価格に基づいております。2016/10/31 11:56 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
(単位:百万円)
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「その他」に含めていた「欧州」は、金額的重要性を鑑み、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の「2.地域ごとの情報2016/10/31 11:56 - #8 業績等の概要
- (1)業績2016/10/31 11:56
当連結会計年度 前連結会計年度 増減率 百万円 百万円 % 売上高 848,663 837,647 1.3 タイヤ事業 732,168 731,245 0.1 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 主力のタイヤ事業については、当連結会計年度においても原材料価格が下落した一方で、海外市販市場を中心に競争が激化したことにより販売価格も下落しました。また、冬タイヤの最大需要期に降雪が無く、全国的に気温が高かったことが影響し、数量構成他要因も悪化しました。この結果、前連結会計年度に対し、原材料価格全体で約377億円の増益要因、販売価格で約267億円の減益要因、数量構成他で約73億円の減益要因となりました。低燃費タイヤなど高付加価値商品の更なる拡販、海外工場における生産能力の増強や生産性の改善など、収益力の向上を目指してさまざまな対策に取り組みましたが、タイヤ事業全体では減益となりました。2016/10/31 11:56
スポーツ事業については、国内市場でゴルフクラブ、ゴルフボールにおいて当期もシェアNo.1を確保し、ゴルフ、テニス用品事業に次ぐ第3の柱として事業化したウェルネス事業も売上高の増加に寄与しましたが、為替の円安による仕入コストの増加などにより、減益となりました。
産業品他事業については、戸建て住宅用制震ダンパー「ミライエ」の販売を拡大し、医療用ゴム部品やプリンター・コピー機用精密ゴム部品及びスポーツ施設用人工芝なども順調に推移しましたが、新規事業の一部をタイヤ事業へ組み替えた影響などにより、減益となりました。 - #10 重要な後発事象、財務諸表(連結)
- (平成27年12月31日現在)2016/10/31 11:56
(2) 企業結合日商号 ダンロップグッドイヤータイヤ株式会社 総資産 28,341百万円 売上高 80,687百万円
平成28年1月1日 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1.関係会社との取引高2016/10/31 11:56
前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 営業取引による取引高 売上高 364,147百万円 348,387百万円 仕入高等 138,332 150,509 - #12 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万米ドル)2016/10/31 11:56
Goodyear Dunlop Tires Europe B.V. 前連結会計年度 当連結会計年度 売上高 5,555 3,516 税引前当期純利益 162 145