整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去等△290百万円と、各セグメントに配分していない全社資産52,646百万円が含まれており、全社資産は主に余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門にかかわる資産等であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整をおこなっております。
3.減価償却費には、長期前払費用に係る償却額が含まれております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。2016/10/31 11:56

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成26年12月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額

(単位:百万円)

	当連結会計年度(平成27年12月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額

(注)取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。
(ⅱ)未経過リース料期末残高相当額及びリース資産減損勘定期末残高

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#4 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）

5.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳

流動資産	1,799百万円
固定資産	3,664百万円
資産合計	5,463百万円

(Goodyear Dunlop Tires North America, Ltd.の子会社化)

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#5 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 4～60年
機械及び装置 3～17年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しております。2016/10/31 11:56

#6 固定資産売却損の注記

固定資産売却損の主な内容は次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当事業年度 (自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
建物	8百万円	-百万円
機械及び装置	0	2
車両運搬具	2	1

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#7 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
機械装置及び運搬具	135百万円	-百万円
土地	71	-

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#8 固定資産除却損の注記

固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当事業年度 (自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
建物	86百万円	30百万円
構築物	43	13
機械及び装置	220	166
車両運搬具	1	2
工具、器具及び備品	54	237

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#9 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当連結会計年度 (自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
建物及び構築物	230百万円	85百万円
機械装置及び運搬具	276	237
工具、器具及び備品	126	206
建設仮勘定	-	281

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#10 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産
(単位:百万円)

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#11 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

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#12 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の取得により新たに連結子会社となった㈱ダンロップスポーツウェルネス(平成26年10月1日に㈱キッツウェルネスより商号変更)の連結開始時の資産及び負債の内訳並びに当該会社株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。

流動資産	515百万円
固定資産	2,659
のれん	2,427

当連結会計年度(自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
株式の取得により新たに連結子会社となったLonstroff Holding AG及びその完全子会社であるLonstroff AGの連結開始時の資産及び負債の内訳並びに当該会社株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。

2016/10/31 11:56

#13 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の売却により日本グッドイヤー㈱が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却価額と売却による収入(純額)との関係は次のとおりであります。

流動資産	11,803百万円
固定資産	1,201
流動負債	△7,867

2016/10/31 11:56

#14 減損損失に関する注記（連結）

これらの資産グループのうち、当連結会計年度において、遊休状態となり時価が下落している資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。その内訳は建物93百万円、土地9百万円、その他1百万円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額によって測定しております。正味売却価額による場合、機械装置等で売却価額の算定が困難な資産については備忘価額で、土地及び建物については固定資産税評価額に基づき算定した価額で評価しております。
当連結会計年度(自平成27年1月1日至平成27年12月31日)

2016/10/31 11:56

#15 現金及び現金同等物を対価とする事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等を行った場合には、当該事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等により増加又は減少した資産及び負債の主な内訳（連結）

当社の子会社であるSumitomo Rubber Australia Pty Ltd.が事業譲受により増加した資産及び負債の内訳並びに当該事業譲受による支出の関係は次のとおりであります。

流動資産	1,174百万円
固定資産	223
のれん	561

2016/10/31 11:56

#16 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年12月31日)	当事業年度(平成27年12月31日)
関係会社株式	15,352	2,851
固定資産減損損失	1,373	1,228
減価償却超過額	267	211
外貨建債権債務評価差額	-	△1,637
固定資産圧縮積立金	△1,470	△1,315
退職給付引当金	△3,077	△547

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2016/10/31 11:56

#17 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
外貨建債権債務評価差額	-	△1,637
固定資産圧縮積立金	△1,828	△1,629
土地含み益	△1,146	△1,038

(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
流動資産-繰延税金資産	11,950百万円	10,122百万円
固定資産-繰延税金資産	6,686	6,516
流動負債-繰延税金負債(流動負債-その他)	△15	△19

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2016/10/31 11:56

#18 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

・財政状態
当連結会計年度末の総資産は936,154百万円と前連結会計年度末に比べ37,433百万円減少しました。売上債権等の流動資産は6,888百万円減少し、固定資産は30,545百万円減少しております。流動資産の減少は主として売上債権の減少によるものです。また、固定資産の減少は、設備投資の増加による有形固定資産の増加の一方、グッドイヤー社とのアライアンス契約及び合弁事業の解消に伴う投資有価証券の売却などが主な要因です。
当連結会計年度末の負債合計は482,386百万円と前連結会計年度末に比べ44,241百万円減少し、有利子負債残高は260,631百万円と前連結会計年度末に比べ35,116百万円減少しました。

2016/10/31 11:56

#19 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 1～30年
工具、器具及び備品 1～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しております。2016/10/31 11:56

#20 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

(単位:百万米ドル)

	Goodyear Dunlop Tires Europe B.V.
	前連結会計年度	当連結会計年度
流動資産合計	1,992	-
固定資産合計	2,220	-

2016/10/31 11:56