固定資産
個別
- 2018年12月31日
- 4852億1700万
- 2019年12月31日 +1.85%
- 4941億7300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~50年
構築物 4~60年
機械及び装置 3~17年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/27 11:17 - #2 固定資産売却損の注記
- 固定資産売却損の主な内容は次のとおりであります。
2020/03/27 11:17前事業年度
(自 2018年1月1日
至 2018年12月31日)当事業年度
(自 2019年1月1日
至 2019年12月31日)建物 4 百万円 2 百万円 機械及び装置 0 3 車両運搬具 1 1 土地 1 63 - #3 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の主な内容は次のとおりであります。
2020/03/27 11:17前事業年度
(自 2018年1月1日
至 2018年12月31日)当事業年度
(自 2019年1月1日
至 2019年12月31日)建物 - 百万円 2 百万円 機械及び装置 4 0 車両運搬具 8 9 工具、器具及び備品 1 0 土地 0 5 - #4 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。
2020/03/27 11:17前事業年度
(自 2018年1月1日
至 2018年12月31日)当事業年度
(自 2019年1月1日
至 2019年12月31日)建物 87 百万円 135 百万円 構築物 39 28 機械及び装置 179 226 車両運搬具 3 2 工具、器具及び備品 211 303 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/03/27 11:17
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- このような情勢のもと、当社グループは、低燃費タイヤ・ハイパフォーマンスタイヤなどの高付加価値商品の更なる拡販の推進、欧米での販売力強化、「ダンロップ」ブランドの価値向上の取組に加えて、新市場・新分野に積極的に挑戦し、グループを挙げて事業の成長と収益力の向上を目指して様々な対策に取り組みました。2020/03/27 11:17
この結果、当社グループの連結業績は、売上収益は893,310百万円(前期比0.1%減)、事業利益は53,878百万円(前期比11.2%減)と前期に比べて減収・減益となりました。加えてタイヤ事業における北米、南アフリカ工場では、主に生産性の改善が遅れたこと、産業品他事業におけるスイス工場では、販売計画に遅れが生じたことにより、各々の事業計画を見直した結果、のれん・固定資産の減損損失を計上することとなり、営業利益は33,065百万円(前期比42.1%減)となり、税金費用を計上した後の最終的な親会社の所有者に帰属する当期利益は12,072百万円(前期比66.7%減)と大きく減益となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料及び貯蔵品…主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)2020/03/27 11:17
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)