#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2024/02/02 9:56
#2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: 前連結会計年度において営業外費用「その他」に含めていた「固定資産除却損」については、金額的重要性が増したため、当連結会計年度においては独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書の営業外費用「その他」184百万円は、「固定資産除却損」63百万円、「その他」120百万円として組み替えております。また、これに伴い前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書の「有形及び無形固定資産除却損」501百万円及び「その他」△467百万円は、それぞれ565百万円及び△531百万円として組み替えております。
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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 2～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社13社のうち8社が主に定額法、6社が主に定率法であります。
ただし、国内会社は、1998年4月1日以降に取得した建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2009年3月20日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2024/02/02 9:56