- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2024/02/02 9:56- #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
① リース資産の内容
有形固定資産
主として、紙容器関連における生産設備(「建物附属設備、機械装置及び運搬具」)及びガラスびん関連における生産設備(「機械装置及び運搬具」)であります。
2024/02/02 9:56- #3 固定資産の減価償却の方法
- 有形固定資産(リース資産を除く)
岩倉工場・東京工場・姫路工場・福崎工場
定額法
上記以外
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3～47年
機械及び装置 2～15年2024/02/02 9:56 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2024/02/02 9:56 - #5 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
2024/02/02 9:56- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は、5,419百万円(前年同期は2,674百万円の資金減少)となりました。資金減少の主な要因は、有形固定資産の取得による支出によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2024/02/02 9:56- #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社13社のうち8社が主に定額法、6社が主に定率法であります。
2024/02/02 9:56- #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
岩倉工場・東京工場・姫路工場・福崎工場
2024/02/02 9:56- #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社13社のうち8社が主に定額法、6社が主に定率法であります。
ただし、国内会社は、1998年4月1日以降に取得した建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2009年3月20日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2024/02/02 9:56
