無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権
生産高比例法によっている。
その他
定額法によっている。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2014/06/27 14:48

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

前連結会計年度(平成25年3月31日)
国庫補助金等による圧縮記帳額は建物及び構築物316百万円、機械装置及び運搬具3,220百万円、土地310百万円、その他有形固定資産5百万円、その他無形固定資産0百万円であり、連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除している。
当連結会計年度(平成26年3月31日)

2014/06/27 14:48

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

機械装置及び運搬具 2～22年
無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権

2014/06/27 14:48