住友大阪セメント（5232）の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 212億9500万
- 2009年3月31日 -2.82%
- 206億9500万
- 2010年3月31日 +5.69%
- 218億7200万
- 2011年3月31日 -0.48%
- 217億6600万
- 2012年3月31日 -5%
- 206億7700万
- 2013年3月31日 +8.53%
- 224億4100万
- 2014年3月31日 -2.5%
- 218億8100万
- 2015年3月31日 -1.11%
- 216億3800万
- 2016年3月31日 +1.1%
- 218億7600万
- 2017年3月31日 -4.16%
- 209億6600万
- 2018年3月31日 +4.27%
- 218億6200万
- 2019年3月31日 -2.78%
- 212億5500万
- 2020年3月31日 +8.34%
- 230億2800万
- 2021年3月31日 -0.95%
- 228億1000万
- 2022年3月31日 -1.19%
- 225億3900万
- 2023年3月31日 -2.77%
- 219億1500万
- 2024年3月31日 -0.48%
- 218億900万
- 2025年3月31日 +11.51%
- 243億1900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 有形固定資産2025/06/26 15:20
主として、セメント事業における生産設備(構築物、機械装置及び運搬具)であります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- 4. 本社欄に記載している従業員数はセグメントにおいて「全社」に区分される従業員のことであり、本社ビルの在勤者数とは一致いたしません。2025/06/26 15:20
5. 本社欄に記載の土地及び建物及び構築物は各所に所在するものを含んでおります。
6. 現在休止中の主要な設備はございません。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。(ただし、当社の赤穂工場、高知工場及び栃木工場の自家発電設備及び一部の連結子会社は定額法、原料地は生産高比例法によっております。)
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2～75年
機械装置及び運搬具 2～22年
無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権
生産高比例法によっております。
その他
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。2025/06/26 15:20 - #4 固定資産売却損の注記（連結）
- ※6 固定資産売却損の主な内訳2025/06/26 15:20
前連結会計年度自 2023年4月1日至 2024年3月31日 当連結会計年度自 2024年4月1日至 2025年3月31日 建物及び構築物 ―百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 ― 1 - #5 固定資産売却益の注記（連結）
- ※4 固定資産売却益の主な内訳2025/06/26 15:20
前連結会計年度自 2023年4月1日至 2024年3月31日 当連結会計年度自 2024年4月1日至 2025年3月31日 建物及び構築物 0百万円 3百万円 機械装置及び運搬具 10 47 - #6 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の主な内訳2025/06/26 15:20
前連結会計年度自 2023年4月1日至 2024年3月31日 当連結会計年度自 2024年4月1日至 2025年3月31日 建物及び構築物 32百万円 47百万円 機械装置及び運搬具 247 137 - #7 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産及び担保付債務は次の通りであります。2025/06/26 15:20
上記のうち( )は内数で、工場財団抵当等並びに当該債務を示しております。前連結会計年度2024年3月31日 当連結会計年度2025年3月31日 有形固定資産 建物及び構築物 4,343 4,127(4,115) 機械装置及び運搬具 10,252 9,146(6,639) - #8 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- 前連結会計年度(2024年3月31日)2025/06/26 15:20
国庫補助金等による圧縮記帳額は建物及び構築物500百万円、機械装置及び運搬具4,918百万円、土地280百万円、その他有形固定資産3百万円、その他無形固定資産0百万円であり、連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。
当連結会計年度(2025年3月31日) - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定率法によっております。(ただし、当社の赤穂工場、高知工場及び栃木工場の自家発電設備及び一部の連結子会社は定額法、原料地は生産高比例法によっております。)2025/06/26 15:20
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2～75年 - #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法(ただし、赤穂工場、高知工場及び栃木工場の自家発電設備は定額法、原料地は生産高比例法)によっております。2025/06/26 15:20
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
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