- 5234
- 2016/07/26
- 時価
- 137億円
- PER 予
- 10.43倍
- 2010年以降
- 6.54-131.69倍
(2010-2016年) - PBR
- 0.64倍
- 2010年以降
- 0.22-1.67倍
(2010-2016年) - 配当 予
- 1.26%
- ROE 予
- 6.11%
- ROA 予
- 3.06%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
デイ・シイ(5234)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 19億6300万
- 2009年3月31日 -58.23%
- 8億2000万
- 2010年3月31日 +45.85%
- 11億9600万
- 2010年12月31日 -30.27%
- 8億3400万
- 2011年3月31日 -29.5%
- 5億8800万
- 2011年6月30日 -12.93%
- 5億1200万
- 2011年9月30日 -39.65%
- 3億900万
- 2011年12月31日 -17.48%
- 2億5500万
- 2012年3月31日 +115.29%
- 5億4900万
- 2012年6月30日 -24.23%
- 4億1600万
- 2012年9月30日 -25.24%
- 3億1100万
- 2012年12月31日 +109.65%
- 6億5200万
- 2013年3月31日 +52.15%
- 9億9200万
- 2013年6月30日 +17.14%
- 11億6200万
- 2013年9月30日 +30.03%
- 15億1100万
- 2013年12月31日 +4.7%
- 15億8200万
- 2014年3月31日 -19.91%
- 12億6700万
- 2014年6月30日 +11.05%
- 14億700万
- 2014年9月30日 +2.2%
- 14億3800万
- 2014年12月31日 +4.66%
- 15億500万
- 2015年3月31日 +9.24%
- 16億4400万
- 2015年6月30日 +20.8%
- 19億8600万
- 2015年9月30日 -20.95%
- 15億7000万
- 2015年12月31日 +12.17%
- 17億6100万
- 2016年3月31日 -39.13%
- 10億7200万
個別
- 2008年3月31日
- 19億3300万
- 2009年3月31日 -58.15%
- 8億900万
- 2010年3月31日 +46.72%
- 11億8700万
- 2011年3月31日 -52.65%
- 5億6200万
- 2012年3月31日 -8.01%
- 5億1700万
- 2013年3月31日 +83.17%
- 9億4700万
- 2014年3月31日 +25.34%
- 11億8700万
- 2015年3月31日 +32.35%
- 15億7100万
- 2016年3月31日 -34.25%
- 10億3300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2016/06/29 14:28
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 税効果額 △92 300 その他有価証券評価差額金 372 △569 土地再評価差額金: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 14:28
(注)繰延税金資産の算定に当たり繰延税金資産から控除された金額及び再評価に係る繰延税金の算定に当たり再評価に係る繰延税金資産から控除された金額は、それぞれ以下のとおりであります。前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △800 △761 その他有価証券評価差額金 △745 △455 特別償却準備金 △254 △235
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 14:28
(注)繰延税金資産の算定に当たり繰延税金資産から控除された金額及び再評価に係る繰延税金の算定に当たり再評価に係る繰延税金資産から控除された金額は、それぞれ以下のとおりであります。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 固定資産圧縮積立金等 △800 △761 その他有価証券評価差額金 △786 △477 土地評価差額金 △435 △435