連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、探鉱準備金の積立、長期リース資産減損勘定他5件
2008年3月
2009年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -474億800万
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- -
- 受取手形及び売掛金
- 1726億2100万
- 前払年金費用
- -
2010年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- 1億8100万
- 長期リース資産減損勘定
- 12億1100万
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- -
- 受取手形及び売掛金
- 1536億9900万
- 前払年金費用
- 63億5900万
2011年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- 0
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -24億1800万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- -
- 受取手形及び売掛金
- 1500億6400万
- 前払年金費用
- 69億5600万
2012年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- 1億8100万
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -24億300万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- -
- 受取手形及び売掛金
- 1676億3800万
- 前払年金費用
- 137億2800万
2013年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- 1億
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 59億100万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- -
- 受取手形及び売掛金
- 1743億3600万
- 前払年金費用
- 167億8400万
2014年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 121億3400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 70億6400万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- -
- 受取手形及び売掛金
- 1762億4500万
- 前払年金費用
- 215億5500万
2015年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -5億1600万
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 203億3800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 50億7200万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- -
- 受取手形及び売掛金
- 1783億5000万
- 前払年金費用
- 209億5500万
2016年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 89億6800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -33億7800万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- -
- 受取手形及び売掛金
- 1613億9200万
- 前払年金費用
- 210億1400万
2017年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 173億5200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億8800万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- -
- 受取手形及び売掛金
- 1719億4600万
- 前払年金費用
- 177億2500万
2018年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 212億9800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億2300万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- -
- 受取手形及び売掛金
- 1822億7200万
- 前払年金費用
- 154億8100万
2019年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 178億700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -6億4100万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- 3億8600万
- 受取手形及び売掛金
- 1805億3500万
- 前払年金費用
- 161億200万
2020年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 110億9000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億200万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- 4億4800万
- 受取手形及び売掛金
- 1590億4800万
- 前払年金費用
- 174億3400万
2021年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 230億9900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億100万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- 4億4000万
- 受取手形及び売掛金
- 1425億1500万
- 前払年金費用
- 180億3000万
2022年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 226億8000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 25億5900万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- 5億6200万
- 受取手形及び売掛金
- -
- 前払年金費用
- 190億7100万
2023年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 236億9700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 21億9600万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- 6億3300万
- 受取手形及び売掛金
- -
- 前払年金費用
- 197億2000万
2024年3月
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 探鉱準備金の積立
- -
- 長期リース資産減損勘定
- -
- 退職給付に係る資産
- 389億600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 30億8700万
- 研究開発費 - 建材・建築土木
- 5億8700万
- 受取手形及び売掛金
- -
- 前払年金費用
- 198億2700万