訂正有価証券報告書-第16期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略して
おります。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略
しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略
しております。
・財務諸表等規則第75条第2項に定める製造原価明細書については、同ただし書きにより、記載を省略して
おります。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切り下げに関する注記については、同条第3項により
記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の3の2に定める減損損失に関する注記については、同条第2項により、記載を省略
しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項に
より、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しており
ます。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略して
おります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収収益」、「短期貸付金」及び「未収入金」、「投資その他の資産」の「敷金及び保証金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収収益」25百万円、「短期貸付金」1,680百万円及び「未収入金」3,330百万円は、「その他」として組替えております。「投資その他の資産」に表示していた「敷金及び保証金」16,238百万円は、「その他」として組替えております。
尚、当該変更は、財務諸表等規則第19条に基づくものであります。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「退職給付費用」、「法定福利及び厚生費」、「事業税」、「租税公課」及び「試験研究費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「退職給付費用」1,829百万円、「法定福利及び厚生費」2,115百万円、「事業税」520百万円、「租税公課」442百万円及び「試験研究費」3,085百万円は、「その他」として組替えております。
尚、当該変更は、財務諸表等規則第85条に基づくものであります。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略して
おります。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略
しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略
しております。
・財務諸表等規則第75条第2項に定める製造原価明細書については、同ただし書きにより、記載を省略して
おります。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切り下げに関する注記については、同条第3項により
記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の3の2に定める減損損失に関する注記については、同条第2項により、記載を省略
しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項に
より、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しており
ます。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略して
おります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収収益」、「短期貸付金」及び「未収入金」、「投資その他の資産」の「敷金及び保証金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収収益」25百万円、「短期貸付金」1,680百万円及び「未収入金」3,330百万円は、「その他」として組替えております。「投資その他の資産」に表示していた「敷金及び保証金」16,238百万円は、「その他」として組替えております。
尚、当該変更は、財務諸表等規則第19条に基づくものであります。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「退職給付費用」、「法定福利及び厚生費」、「事業税」、「租税公課」及び「試験研究費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「退職給付費用」1,829百万円、「法定福利及び厚生費」2,115百万円、「事業税」520百万円、「租税公課」442百万円及び「試験研究費」3,085百万円は、「その他」として組替えております。
尚、当該変更は、財務諸表等規則第85条に基づくものであります。