(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「減価償却累計額」はそれぞれ純額表示としております。なお、純額表示した「有形固定資産」の「減価償却累計額」は「建物」78,644百万円、「構築物」116,298百万円、「機械及び装置」422,863百万円、「車両運搬具」3,308百万円、「工具、器具及び備品」6,432百万円、「原料地」3,680百万円、「リース資産」4,432百万円であります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「建設仮勘定」109百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「従業員に対する長期貸付金」154百万円、「関係会社長期貸付金」3百万円は、「長期貸付金」に含めております。「長期滞留債権等」45,324百万円は「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「商品売上高」182,951百万円、「製品売上高」156,812百万円等は、「売上高」346,044百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「当期商品仕入高」141,004百万円、「当期製品製造原価」55,271百万円等は、「売上原価」232,016百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額は、損益計算書注記注2のとおりであります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「社債利息」549百万円は、「支払利息」に含めて表示しております。