売上高

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等（連結）

当連結会計年度における四半期情報等

(累計期間)	第1四半期	第2四半期	第3四半期	当連結会計年度
売上高(百万円)	114,896	243,997	389,107	544,509
税金等調整前四半期(当期)純利益(百万円)	4,661	13,368	28,054	39,489

2015/06/30 10:01

#2 コーポレート・ガバナンスの状況（連結）

・当社グループの主要な借入先である金融機関において、直近過去5年間取締役等となったことがない者
・当社グループとの間で、最近5事業年度のいずれかの年度に双方いずれかにおいて連結売上高の2%以上の取引がある取引先において、直近過去5年間取締役等となったことがない者
・当社グループから最近5事業年度のいずれかの年度に合計1,000万円以上の報酬を受領している弁護士、公認会計士、各種コンサルティング等の専門的サービス提供者(当該サービス提供者が法人、組合等の団体である場合は、当該団体に所属する者及び当該団体に直近過去5年間所属していた者をいう)でない者

2015/06/30 10:01

#3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

環境建材事業は、光触媒(ハイドロテクト)、タイル等が対象となります。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。

2015/06/30 10:01

#4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
SIAM MARIWASA TOTO,INC.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しています。2015/06/30 10:01

#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。

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#6 売上高、地域ごとの情報（連結）

(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しています。

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#7 対処すべき課題（連結）

「Vプラン2017」に基づき、平成22年度、平成23年度と全社最適の視点で基盤の整備に取り組み、平成24年度からは3ヵ年の中期経営計画を策定し推進してまいりましたが、その目標を一年前倒しで達成できたことから、平成26年4月に平成26年度から平成29年度にかけての中期経営計画を新たに策定いたしました。これに伴い、「Vプラン2017」の最終年度における数値目標を見直しました。
平成29年度(2017年)の経営計画目標は、連結売上高6,500億円、連結営業利益610億円、ROA10%以上(営業利益ベース)、ROE10%以上(純利益ベース)です。
<全社横断革新活動について>全社最適視点での商品戦略を担う「マーケティング革新」

2015/06/30 10:01

#8 業績等の概要

a.国内住設事業
当連結会計年度の業績は、リモデル分野、新築分野とも駆け込み需要の反動による影響が想定以上に長引いたことなどによって、売上高が4,117億9千7百万円(前期比7.6%減)、営業利益が190億2千8百万円(前期比47.4%減)となりました。
TOTO、DAIKEN、YKK AP(以下「TDY」という)では、引き続き「グリーンリモデル診断(住宅に関わる環境評価基準を参考にした客観的な住まいの診断)」を活用し、トイレ・バス・キッチン・洗面の各空間におけるリモデル提案を行うことによって、環境に貢献するリフォーム「グリーンリモデル」を推進しています。

2015/06/30 10:01

#9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(2)当連結会計年度の経営成績の分析
当社グループの当連結会計年度の経営成績は、国内の住宅市場は、駆け込み需要の反動によって新設住宅着工やリフォーム需要の減少などの影響があり、売上高は前連結会計年度比1.6%減の5,445億9百万円となりました。
利益面では、営業利益は前連結会計年度比20.7%減の374億2千6百万円、経常利益は前連結会計年度比21.3%減の396億6千2百万円となりました。

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#10 関係会社との取引に関する注記

※1 関係会社との取引高

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
売上高	135,458百万円	125,123百万円
営業費用	283,120	270,466

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