- 5332
- 2026/10/19
- 時価
- 9672億円
- PER 予
- 20.78倍
- 2010年以降
- 5.9-300.42倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.78倍
- 2010年以降
- 0.9-3.53倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.06%
- ROE 予
- 8.59%
- ROA 予
- 5.69%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 2928億1000万
- 2021年3月31日 +9.08%
- 3193億9400万
個別
- 2020年3月31日
- 2313億3300万
- 2021年3月31日 +3.7%
- 2398億8100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しています。2021/06/25 15:06
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2021/06/25 15:06
有形固定資産
国内住設事業等における生産設備等(機械装置及び運搬具等)です。 - #3 事業再編損の注記(連結)
- 京東陶有限公司の生産終了に伴う損失2021/06/25 15:06
その主な要因は、固定資産除却損、従業員への経済補償金、事業整理に伴う損失等です。なお、従業員への経済補償金には、残業代の計算方法の見直しに伴う残業調整金を含んでいます。
②東陶機器(北京)有限公司の残業代の計算方法見直しに伴う残業調整金 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/25 15:06
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2021/06/25 15:06
(単位:百万円) - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2021/06/25 15:06
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/06/25 15:06
- #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/25 15:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) その他有価証券評価差額金 △2,727 △5,683 固定資産圧縮積立金 △763 △737 その他 △155 △140
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/25 15:06
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 海外関係会社留保利益 △3,552 △3,680 固定資産圧縮積立金 △837 △1,163 その他 △1,038 △3,322
前連結会計年度(2020年3月31日) - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2021/06/25 15:06
投資活動により426億2千2百万円の支出となりました。これは、定期預金の払戻による収入33億8千3百万円等の収入と、有形固定資産の取得による支出387億3千7百万円、無形固定資産の取得による支出49億9千4百万円、定期預金の預入による支出21億8千5百万円等の支出によるものです。前連結会計年度で比較すると、59億1千7百万円の支出増加となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #11 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 事業年度の財務諸表に計上した金額
2021年3月31日現在、有形固定資産及び無形固定資産を97,689百万円計上しています。
なお、減損損失の計上はありません。
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
(1)の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)(固定資産の減損)」の内容と同一です。
(繰延税金資産の回収可能性)2021/06/25 15:06 - #12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 出方法2021/06/25 15:06
固定資産の帳簿価額について、報告期間の末日ごとに営業活動から生ずる損益等により減損の兆候があると判断した場合には、減損損失の計上要否を確認しています。
当社グループは、継続的に損益の把握を行っている管理会計上の区分(製品カテゴリー別等)を基礎として資産をグルーピングし、当該資産又は資産グループから得られる経済的残存使用年数に基づいた事業計画を基礎として見積る将来キャッシュ・フローと将来時点における正味売却価額の合計である割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失として計上します。 - #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2021/06/25 15:06