- 5358
- 2022/03/28
- 時価
- 282億円
- PER 予
- 12.71倍
- 2010年以降
- 赤字-43.1倍
(2010-2021年) - PBR
- 1.69倍
- 2010年以降
- 0.24-3.02倍
(2010-2021年) - 配当 予
- 1.17%
- ROE 予
- 13.32%
- ROA 予
- 9.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 78億3800万
- 2016年3月31日 -7.49%
- 72億5100万
個別
- 2015年3月31日
- 84億3000万
- 2016年3月31日 -3.16%
- 81億6400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)減価償却費の調整額16百万円には、管理部門に係る減価償却費が含まれております。2016/06/29 10:45
(5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3百万円には、管理部門に係る有形固定資産及び無形固定資産の増加額が含まれております。
3 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用を含めております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、環境緑化事業、建材事業等を含んでおります。
2 調整額の内容は以下のとおりであります。
(1)外部顧客への売上高調整額0百万円は、持分法適用会社に係る調整であります。
(2)セグメント利益の調整額0百万円には、セグメント間取引消去や管理部門に係る費用が含まれております。
(3)セグメント資産の調整額2,156百万円には当社における余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券等)及び管理部門に係る資産が含まれております。
(4)減価償却費の調整額16百万円には、管理部門に係る減価償却費が含まれております。
(5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額35百万円には、管理部門に係る有形固定資産及び無形固定資産の増加額が含まれております。
3 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用を含めております。
4 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2016/06/29 10:45 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械及び装置、車両運搬具 2~15年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
均等償却2016/06/29 10:45 - #4 工場休止に伴う諸費用に関する注記
- 止固定資産減価償却費は、当社七尾工場内一部設備の操業一時休止に伴うもの及び当社旧広島工場内設備の操業休止に伴うもの等であります。2016/06/29 10:45
- #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/29 10:45
(単位:百万円) - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 10:45
(単位:百万円) - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/06/29 10:45
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 142百万円 166百万円 固定資産-繰延税金資産 227 171 流動負債-その他(繰延税金負債) △15 △17
- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 親会社株主に帰属する当期純利益は9億4千7百万円と前年同期比61.3%増加しました。2016/06/29 10:45
当連結会計年度末の総資産は、固定資産の減価償却等により前連結会計年度末に比べ3億2千1百万円減少し、171億3千9百万円となりました。
当連結会計年度末の負債は、借入金の減少等により前連結会計年度末に比べ8億4千万円減少し、90億4百万円となりました。純資産は、利益剰余金の増加等により前連結会計年度末に比べ5億1千8百万円増加し、81億3千5百万円となりました。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2016/06/29 10:45
イ 有形固定資産
当社、国内連結子会社のうち2社及び在外連結子会社は定額法、国内連結子会社のうち2社は定率法によっております。