5363 東京窯業

5363
2026/04/17
時価
255億円
PER 予
8.49倍
2010年以降
赤字-17.25倍
(2010-2025年)
PBR
0.55倍
2010年以降
0.25-0.88倍
(2010-2025年)
配当 予
3.54%
ROE 予
6.5%
ROA 予
4.58%
資料
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東京窯業(5363)の売上高 - その他の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
14億5139万
2013年6月30日 -73.65%
3億8240万
2013年9月30日 +95.62%
7億4805万
2013年12月31日 +54.45%
11億5539万
2014年3月31日 +34.18%
15億5036万
2014年6月30日 -78%
3億4100万
2014年9月30日 +101.19%
6億8607万
2014年12月31日 +56.46%
10億7340万
2015年3月31日 +31.8%
14億1476万
2015年6月30日 -76.91%
3億2660万
2015年9月30日 +104.27%
6億6716万
2015年12月31日 +56.64%
10億4502万
2016年3月31日 +44.11%
15億599万
2016年6月30日 -76.6%
3億5236万
2016年9月30日 +102.08%
7億1206万
2016年12月31日 +48.93%
10億6045万
2017年3月31日 +33.06%
14億1108万
2017年6月30日 -76.55%
3億3087万
2017年9月30日 +96.06%
6億4871万
2017年12月31日 +63.81%
10億6264万
2018年3月31日 +33.45%
14億1811万
2018年6月30日 -75.68%
3億4484万
2018年9月30日 +99.03%
6億8634万
2018年12月31日 +57.08%
10億7808万
2019年3月31日 +35.29%
14億5856万
2019年6月30日 -74.7%
3億6902万
2019年9月30日 +123.02%
8億2300万
2019年12月31日 +43.35%
11億7975万
2020年3月31日 +33.47%
15億7459万
2020年6月30日 -82.21%
2億8014万
2020年9月30日 +99.2%
5億5806万
2020年12月31日 +57.77%
8億8043万
2021年3月31日 +39.71%
12億3007万
2021年6月30日 -77.67%
2億7473万
2021年9月30日 +108.78%
5億7357万
2021年12月31日 +62.51%
9億3208万
2022年3月31日 +33.14%
12億4100万
2022年6月30日 -76.29%
2億9421万
2022年9月30日 +95.17%
5億7420万
2022年12月31日 +57.86%
9億644万
2023年3月31日 +39.16%
12億6145万
2023年6月30日 -77.84%
2億7957万
2023年9月30日 +127.28%
6億3541万
2023年12月31日 +54.14%
9億7940万
2024年3月31日 +35.38%
13億2596万
2024年6月30日 -74.78%
3億3441万
2024年9月30日 +125.39%
7億5374万
2024年12月31日 +51.3%
11億4038万
2025年3月31日 +33.25%
15億1950万
2025年6月30日 -72.31%
4億2075万
2025年9月30日 +86.96%
7億8665万
2025年12月31日 +50.17%
11億8135万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
(累計期間)第1四半期連結累計期間中間連結会計期間第3四半期連結累計期間当連結会計年度
売上高(千円)7,836,55215,642,08723,717,08231,933,430
税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(千円)1,708,1272,578,7213,974,1075,184,641
(注)第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー :有(任意)
2025/06/27 11:14
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「ヨーロッパ」及び「アジア」の4つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2025/06/27 11:14
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
(非連結子会社の数) 4社
㈱TYK情報サービス、東進食品㈱、他2社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2025/06/27 11:14
#4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高の内、特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%に満たないため、主要な顧客ごとの情報の記載を省略しております。
2025/06/27 11:14
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/27 11:14
#6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(単位:千円)
売上高前連結会計年度当連結会計年度
報告セグメント計33,552,36736,200,595
その他」の区分の売上高1,325,9681,519,509
セグメント間取引消去△4,866,412△5,786,674
連結財務諸表の売上高30,011,92331,933,430
(単位:千円)
2025/06/27 11:14
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2025/06/27 11:14
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度においては次の通りの経営成績となりました。
連結売上高は319億33百万円(前期比6.4%増)、また利益面では、営業利益は45億3百万円(前期比41.5%増)、経常利益は50億32百万円(前期比24.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は31億30百万円(前期比31.6%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は次の通りであります。
2025/06/27 11:14
#9 製品及びサービスごとの情報(連結)
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2025/06/27 11:14
#10 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
当社及び一部の連結子会社では、岐阜県その他の地域において、賃貸用の建物及び土地を有しております。2024年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は86,398千円(主な賃貸収益は売上高及び営業外収益に、主な賃貸費用は売上原価及び営業外費用に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、当連結会計年度増減額及び時価は、次の通りであります。
2025/06/27 11:14
#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
2025/06/27 11:14
#12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
繰延税金資産は、将来減算一時差異等のうち、将来の一時差異等解消時に課税所得が発生する可能性が高い範囲内(回収可能な範囲内)で認識しております。繰延税金資産の回収可能性については、「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準委員会 企業会計基準適用指針第26号)に基づき判断しております。
繰延税金資産の回収可能性は、一時差異等解消見込み年度のスケジューリングや将来の一時差異等加減算前課税所得の見積額並びに過去及び当期の課税所得の発生状況に基づく企業の分類に応じて判断しております。将来の一時差異等加減算前課税所得は、事業計画に基づき見積もっており、その見積りにおける重要な仮定は、売上高の予測及び原材料市況の動向などであります。これらの判断は、将来の不確実な経済状況の影響を受け、課税所得の実績が見積りと乖離する場合には、翌連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。
2025/06/27 11:14
#13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
営業取引による取引高
売上高3,805,774千円4,596,263千円
仕入高9,856,79111,198,754
2025/06/27 11:14
#14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等) 3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載しております。
2025/06/27 11:14

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