東海カーボン(5301)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 92億1000万
- 2009年12月31日 +5.83%
- 97億4700万
- 2010年12月31日 -1.53%
- 95億9800万
- 2011年12月31日 +2.87%
- 98億7300万
- 2012年12月31日 +5.87%
- 104億5300万
- 2013年12月31日 +5.11%
- 109億8700万
- 2014年12月31日 +2.84%
- 112億9900万
- 2015年12月31日 -4.1%
- 108億3600万
- 2016年12月31日 -30.08%
- 75億7600万
- 2017年12月31日 -5.52%
- 71億5800万
- 2018年12月31日 +1.58%
- 72億7100万
- 2019年12月31日 -5.27%
- 68億8800万
- 2020年12月31日 -4.94%
- 65億4800万
- 2021年12月31日 -3.94%
- 62億9000万
- 2022年12月31日 +0.1%
- 62億9600万
- 2023年12月31日 +34.69%
- 84億8000万
- 2024年12月31日 -1.23%
- 83億7600万
- 2025年12月31日 +27.08%
- 106億4400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① 有形固定資産2026/03/26 17:00
主として、建物及び車両運搬具等であります。なお、IFRS第16号に基づき一部の在外連結子会社で資産計上された使用権資産が含まれており、当該使用権資産は、連結貸借対照表において、「リース資産(純額)」に含めて表示しております。
② 無形固定資産 - #2 主要な設備の状況
- 2.当連結会計年度において、提出会社の滋賀工場を閉鎖しております。2026/03/26 17:00
3.主に土地及び建物を提出会社より賃借しており、その帳簿価額については、提出会社の金額によっております。
4.土地の一部を提出会社より賃借しており、その帳簿価額を含んで表示しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/26 17:00
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっておりますが、1998年4月1日以後新規取得の建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後新規取得の建物附属設備及び構築物については定額法によっております。在外連結子会社は、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- (表示方法の変更)2026/03/26 17:00
前連結会計年度において、独立掲記していた「建物及び構築物」及び「土地」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「有形固定資産その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度に表示していた「建物及び構築物」5百万円、「土地」9百万円及び「有形固定資産その他」17百万円は、「有形固定資産その他」31百万円として組み替えております。 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※8 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/03/26 17:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 1 百万円 1 百万円 機械装置及び運搬具 528 104 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)有形固定資産の当期増加額のうち重要なものは、次のとおりであります。2026/03/26 17:00
建物 茅ヶ崎研究所 ファインカーボン生産設備 1,385 百万円 機械及び装置 富士研究所 研究開発施設設備 2,147 百万円 機械及び装置 知多工場 カーボンブラック生産設備 1,120 百万円 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産2026/03/26 17:00
(2)減損損失の認識に至った経緯用途 種類 場所 減損損失(百万円) 黒鉛電極製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定等 東海カーボン株式会社(滋賀県近江八幡市) 2,547 黒鉛電極製造設備 機械装置及び運搬具、建設仮勘定、有形固定資産その他等 TOKAI ERFTCARBON GmbH(Grevenbroich, Germany) 4,347
当社の黒鉛電極製造設備については、滋賀工場での生産終了を決定し、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、減損損失を認識しております。TOKAI ERFTCARBON GmbHの黒鉛電極製造設備については、収益性が低下し当該資産グループの回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、減損損失を認識しております。スメルティング&ライニング事業の資産については、収益性が低下しのれんを含む当該資産グループの回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、取得時に計上したのれんや顧客関連資産等について減損損失を認識しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/26 17:00
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以後新規取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後新規取得の建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。