有価証券報告書-第153期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2) 重要な固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっておりますが、平成10年4月1日以後新規取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。在外連結子会社は、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～22年
炉 8～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社は、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、顧客関連資産については、対価の算定根拠となった将来の収益獲得見込期間(17年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。