固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)1 有形固定資産の国又は地域の区分は、地理的近接度により区分しております。
2 本国及び中国以外の区分に属する主な国又は地域の内訳は、次のとおりであります。

2016/06/21 13:00

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
(ア)有形固定資産
主として、シール製品事業及び機能樹脂製品事業における生産設備(機械装置及び運搬具)であります。

2016/06/21 13:00

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産及び無形固定資産(ソフトウエア、リース資産を除く。)
定額法を採用しております。
(2) ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
効果の及ぶ期間に応じて均等償却しております。2016/06/21 13:00

#4 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	-	0
計	0	0

2016/06/21 13:00

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
機械装置及び運搬具	17百万円	5百万円
工具、器具及び備品	0	0
計	17	5

2016/06/21 13:00

#6 固定資産廃棄損の注記

固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	3	7
工具、器具及び備品	2	4
計	7	17

2016/06/21 13:00

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産の国又は地域の区分は、地理的近接度により区分しております。
2 本国及び中国以外の区分に属する主な国又は地域の内訳は、次のとおりであります。
アジア(中国および韓国除く) ・・・ 台湾・タイ・シンガポール・ベトナム
北米 ・・・・・・・・・・・・・・・ アメリカ合衆国
(表示方法の変更)
前連結会計年度において「アジア(中国除く)」に含めておりました「韓国」は、連結貸借対照表の有形固定資産の10%を上回ったため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の「アジア(中国除く)」に表示していた1,683百万円は、「韓国」816百万円、「アジア(中国および韓国除く)」866百万円として組み替えております。2016/06/21 13:00

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2016/06/21 13:00

#9 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成27年3月31日)		当事業年度(平成28年3月31日)
合 計	102		83
(2) 固定資産
投資有価証券評価損	587		432

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2016/06/21 13:00

#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
合 計	264		224
(2) 固定資産
投資有価証券評価損	588		434

(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「固定資産」の「その他」に含めていた「繰越欠損金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。

2016/06/21 13:00

#11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(2) 財政状態の分析
当連結会計年度末の資産につきましては、総資産が前連結会計年度末に比べ4億1千万円減少し、432億5千8百万円となりました。流動資産は233億8千5百万円となり、2億6千1百万円増加しました。この主な要因は、現金及び預金の増加10億4百万円、電子記録債権の増加3億5千2百万円、受取手形及び売掛金の減少11億5千2百万円等によるものであります。有形固定資産は140億円となり、3千9百万円減少しました。この主な要因は、機械装置及び運搬具の減少4億5千5百万円、建物及び構築物の増加3億7千万円等によるものであります。投資その他の資産は、53億3百万円となり、5億7千5百万円減少しました。この主な要因は、投資有価証券の減少7億4千2百万円、繰延税金資産の増加1億6千2百万円等によるものであります。それらの結果、固定資産は198億6千万円となり、6億6千7百万円減少しました。
負債につきましては、前連結会計年度末に比べ5千5百万円減少し、147億5千3百万円となりました。流動負債は122億8千5百万円となり、13億5百万円増加しました。この主な要因は、1年内償還予定の社債の増加18億7千万円、短期借入金の減少3億9千2百万円等によるものであります。

2016/06/21 13:00

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産及び無形固定資産
有形固定資産及び無形固定資産(ソフトウエア、リース資産を除く)は、主として定額法を採用しております。

2016/06/21 13:00