有価証券報告書-第122期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
※4 減損損失
前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。
当社グループは、原則として事業用資産については事業単位を基準とし、除却予定資産については当該資産を単独でグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、市場環境の変化に伴い固定資産の使用方法を変更した結果、除却予定となった資産について回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(54百万円)として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、台湾バルカー工業股份有限公司34百万円(建物及び構築物)、台湾バルカー国際股份有限公司12百万円(建物及び構築物)、上海バルカーふっ素樹脂製品有限公司4百万円(機械装置及び運搬具)、株式会社バルカーの営業所2百万円(建物及び構築物1百万円、工具、器具及び備品0百万円)であります
なお、回収可能価額の算定に当たっては正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、回収可能性が認められないため、ゼロとして評価しております。
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。
当社グループは、原則として事業用資産については事業単位を基準とし、除却予定資産及び遊休資産については当該資産を単独でグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、市場環境の変化に伴い固定資産の使用方法を変更した結果、除却予定となった資産及び時価が下落した遊休資産について回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(19百万円)として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、バルカーの営業所9百万円(建物及び構築物4百万円、器具及び備品5百万円)株式会社バルカーテクノ5百万円(建物及び構築物2百万円、器具及び備品2百万円)、株式会社バルカーメタルテクノロジー4百万円(土地)であります
なお、回収可能価額の算定に当たっては正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、除却予定資産については回収可能性が認められないため、ゼロとして評価しており、遊休資産については不動産鑑定評価額等により評価しております。
前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 |
| シール製品事業及び機能樹脂製品事業における台湾バルカー工業股份有限公司(KAOHSIUNG CITY TAIWAN) | 除却予定資産 | 建物及び構築物 |
| シール製品事業及び機能樹脂製品事業における台湾バルカー国際股份有限公司(KAOHSIUNG CITY TAIWAN) | 除却予定資産 | 建物及び構築物 |
| 機能樹脂製品事業における上海バルカーふっ素樹脂製品有限公司(SHANGHAI CHINA) | 除却予定資産 | 機械装置及び運搬具 |
| 株式会社バルカーのシール製品事業における営業所(富山県富山市) | 除却予定資産 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
当社グループは、原則として事業用資産については事業単位を基準とし、除却予定資産については当該資産を単独でグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、市場環境の変化に伴い固定資産の使用方法を変更した結果、除却予定となった資産について回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(54百万円)として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、台湾バルカー工業股份有限公司34百万円(建物及び構築物)、台湾バルカー国際股份有限公司12百万円(建物及び構築物)、上海バルカーふっ素樹脂製品有限公司4百万円(機械装置及び運搬具)、株式会社バルカーの営業所2百万円(建物及び構築物1百万円、工具、器具及び備品0百万円)であります
なお、回収可能価額の算定に当たっては正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、回収可能性が認められないため、ゼロとして評価しております。
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 株式会社バルカーの営業所 | 除却予定資産 | 建物及び構築物、器具及び備品 |
| シール製品事業における株式会社バルカーテクノ(東京都品川区) | 除却予定資産 | 建物及び構築物、器具及び備品 |
| シール製品事業における株式会社バルカーメタルテクノロジー(愛知県新城市) | 遊休資産 | 土地 |
当社グループは、原則として事業用資産については事業単位を基準とし、除却予定資産及び遊休資産については当該資産を単独でグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、市場環境の変化に伴い固定資産の使用方法を変更した結果、除却予定となった資産及び時価が下落した遊休資産について回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(19百万円)として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、バルカーの営業所9百万円(建物及び構築物4百万円、器具及び備品5百万円)株式会社バルカーテクノ5百万円(建物及び構築物2百万円、器具及び備品2百万円)、株式会社バルカーメタルテクノロジー4百万円(土地)であります
なお、回収可能価額の算定に当たっては正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、除却予定資産については回収可能性が認められないため、ゼロとして評価しており、遊休資産については不動産鑑定評価額等により評価しております。