有価証券報告書-第73期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については定率法
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び在外連結子会社については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	………	6年～50年
機械装置及び運搬具	………	4年～20年
その他	………	2年～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
在外連結子会社の土地使用権については土地使用契約期間(50年)に基づく定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。