建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2 土地欄の[外書]は借地分で、単位は㎡であります。
3 提出会社には、貸与中の建物及び構築物、土地(1,957,309千円)を含んでおります。

2014/06/30 11:28

#2 固定資産の減価償却の方法

ース資産以外の有形固定資産
定率法
なお、建物(建物附属設備を除く)のうち平成10年4月1日以降の取得に係るものについては、定額法によっております。2014/06/30 11:28

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/30 11:28