有価証券報告書-第158期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「人件費」に含めていた「株式給付引当金繰入額」は、当連結会計年度における業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」の導入に伴い、役員及び従業員に対する「株式給付引当金繰入額」の金額的重要性が増したため、「(従業員に対する)株式給付引当金繰入額」を、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「人件費」に表示していた702,725千円は、「株式給付引当金繰入額」2,475千円、「人件費」700,249千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「売上割引」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた3,215千円は、「売上割引」265千円、「その他」2,949千円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「人件費」に含めていた「株式給付引当金繰入額」は、当連結会計年度における業績連動型株式報酬制度「役員株式給付信託(BBT)」の導入に伴い、役員及び従業員に対する「株式給付引当金繰入額」の金額的重要性が増したため、「(従業員に対する)株式給付引当金繰入額」を、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「人件費」に表示していた702,725千円は、「株式給付引当金繰入額」2,475千円、「人件費」700,249千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「売上割引」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた3,215千円は、「売上割引」265千円、「その他」2,949千円として組み替えております。