- 7979
- 2026/09/04
- 時価
- 823億円
- PER 予
- 17.25倍
- 2010年以降
- 8.11-935.71倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.6倍
- 2010年以降
- 0.56-2.33倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.91%
- ROE 予
- 9.31%
- ROA 予
- 7.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 138億1600万
- 2016年3月31日 +1.61%
- 140億3900万
個別
- 2015年3月31日
- 138億9700万
- 2016年3月31日 +15.74%
- 160億8400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2016/06/28 14:08
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/06/28 14:08
・有形固定資産
主として、デンタル関連事業におけるホストコンピュータ(工具、器具及び備品)等であります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (6) 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2016/06/28 14:08
(7)のれん以外の無形固定資産に配分された金額及びその主要な種類別の内訳並びに全体及び主要な種類別の加重平均償却期間流動資産 995百万円 固定資産 1,510百万円 資産合計 2,506百万円
- #4 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2016/06/28 14:08
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2016/06/28 14:08
- #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2016/06/28 14:08
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/28 14:08
- #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに連結子会社となったMerz Dental GmbHの連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。2016/06/28 14:08
流動資産 1,317 百万円 固定資産 1,510 百万円 のれん 709 百万円 - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2016/06/28 14:08
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳(繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △927百万円 △743百万円 固定資産圧縮積立金 △4百万円 △4百万円 前払年金費用 △214百万円 △223百万円
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2016/06/28 14:08
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳(繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △927百万円 △743百万円 固定資産売却益繰延 △50百万円 △46百万円 固定資産圧縮積立金 △4百万円 △4百万円 退職給付に係る資産 △343百万円 △204百万円
- #11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、前連結会計年度末比1,359百万円減少し、14,265百万円となりました。Merz Dental GmbHの株式取得に伴う預け金の減少が主な要因です。2016/06/28 14:08
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、前連結会計年度末比222百万円増加し、14,039百万円となりました。時価下落により投資有価証券が減少したことや、Merz Dental GmbHの株式取得に伴い、のれん等の無形固定資産が増加したことが主な要因です。 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 3~17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/28 14:08