- 5283
- 2026/10/09
- 時価
- 55億円
- PER 予
- 4.36倍
- 2010年以降
- 2.33-18.2倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.33倍
- 2010年以降
- 0.2-0.6倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.21%
- ROE 予
- 7.58%
- ROA 予
- 2.93%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
高見澤(5283)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 6500万
- 2009年6月30日 +146.15%
- 1億6000万
- 2010年6月30日 +14.38%
- 1億8300万
- 2010年12月31日 -73.22%
- 4900万
- 2011年3月31日 +248.98%
- 1億7100万
- 2011年6月30日 +15.2%
- 1億9700万
- 2011年9月30日 -8.12%
- 1億8100万
- 2011年12月31日 -70.72%
- 5300万
- 2012年3月31日 +237.74%
- 1億7900万
- 2012年6月30日 +20.11%
- 2億1500万
- 2012年9月30日 -7.91%
- 1億9800万
- 2012年12月31日 -66.16%
- 6700万
- 2013年3月31日 +195.52%
- 1億9800万
- 2013年6月30日 +44.95%
- 2億8700万
- 2013年9月30日 -11.15%
- 2億5500万
- 2013年12月31日 -40.78%
- 1億5100万
- 2014年3月31日 +70.86%
- 2億5800万
- 2014年6月30日 +25.97%
- 3億2500万
- 2014年9月30日 -7.38%
- 3億100万
- 2014年12月31日 -56.48%
- 1億3100万
- 2015年3月31日 +131.3%
- 3億300万
- 2015年6月30日 +36.3%
- 4億1300万
- 2015年9月30日 -17.68%
- 3億4000万
- 2015年12月31日 -66.18%
- 1億1500万
- 2016年3月31日 +165.22%
- 3億500万
- 2016年6月30日 +10.49%
- 3億3700万
- 2016年9月30日 -3.86%
- 3億2400万
- 2016年12月31日 -71.3%
- 9300万
- 2017年3月31日 +216.13%
- 2億9400万
- 2017年6月30日 +61.22%
- 4億7400万
- 2017年9月30日 -24.05%
- 3億6000万
- 2017年12月31日 -66.11%
- 1億2200万
- 2018年3月31日 +187.7%
- 3億5100万
- 2018年6月30日 +10.83%
- 3億8900万
- 2018年9月30日 -26.22%
- 2億8700万
- 2018年12月31日 -85.37%
- 4200万
- 2019年3月31日 +590.48%
- 2億9000万
- 2019年6月30日 +36.9%
- 3億9700万
- 2019年9月30日 -24.18%
- 3億100万
- 2019年12月31日 -79.73%
- 6100万
- 2020年3月31日 +414.75%
- 3億1400万
- 2020年6月30日 +44.27%
- 4億5300万
- 2020年9月30日 -39.74%
- 2億7300万
- 2020年12月31日 -84.62%
- 4200万
- 2021年3月31日 +621.43%
- 3億300万
- 2021年6月30日 +11.22%
- 3億3700万
- 2021年9月30日 -14.84%
- 2億8700万
- 2021年12月31日 -88.85%
- 3200万
- 2022年3月31日 +903.13%
- 3億2100万
- 2022年6月30日 +113.71%
- 6億8600万
- 2022年9月30日 -55.98%
- 3億200万
- 2022年12月31日 -90.4%
- 2900万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 3億3300万
- 2023年6月30日 +135.44%
- 7億8400万
- 2023年9月30日 -59.31%
- 3億1900万
- 2023年12月31日 -88.09%
- 3800万
- 2024年3月31日 +852.63%
- 3億6200万
- 2024年6月30日 +115.47%
- 7億8000万
- 2024年9月30日 -55.9%
- 3億4400万
- 2024年12月31日 -99.42%
- 200万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 3億5100万
- 2025年6月30日 +124.79%
- 7億8900万
- 2025年9月30日 -54.37%
- 3億6000万
- 2025年12月31日 -99.72%
- 100万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 3億9100万
- 2026年6月30日 +126.09%
- 8億8400万
個別
- 2009年6月30日
- 1億500万
- 2010年6月30日 +31.43%
- 1億3800万
- 2011年6月30日 +3.62%
- 1億4300万
- 2012年6月30日 +12.59%
- 1億6100万
- 2013年6月30日 +13.04%
- 1億8200万
- 2014年6月30日 +10.44%
- 2億100万
- 2015年6月30日 +33.33%
- 2億6800万
- 2016年6月30日 -17.91%
- 2億2000万
- 2017年6月30日 +37.73%
- 3億300万
- 2018年6月30日 -8.25%
- 2億7800万
- 2019年6月30日 -6.47%
- 2億6000万
- 2020年6月30日 +24.62%
- 3億2400万
- 2021年6月30日 -1.23%
- 3億2000万
- 2022年6月30日 +25.31%
- 4億100万
- 2023年6月30日 +7.73%
- 4億3200万
- 2024年6月30日 -6.71%
- 4億300万
- 2025年6月30日 -3.47%
- 3億8900万
- 2026年6月30日 +5.91%
- 4億1200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/09/28 9:13
前連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当連結会計年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 給料及び賞与 4,230百万円 4,400百万円 賞与引当金繰入額 665 758 役員賞与引当金繰入額 - 25 退職給付費用 241 236 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/09/28 9:13建物及び構築物 10年~50年 機械装置及び運搬具 6年~17年 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/09/28 9:13
科 目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 461 20 60 420 賞与引当金 389 412 389 412 独禁法関連引当金 37 - 37 - - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/09/28 9:13
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年6月30日) 当事業年度(2026年6月30日) 環境対策引当金 29 29 賞与引当金 118 129 減価償却超過額 37 32
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/09/28 9:13
(注)評価性引当額に重要な変動が生じております。当該変動の主な内容は、連結子会社であった溜博高見澤混凝土有限公司の連結除外に伴う評価性引当額の減少によるものであります。前連結会計年度(2025年6月30日) 当連結会計年度(2026年6月30日) 環境対策引当金 29 29 賞与引当金 241 278 減損損失 371 522
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、原材料……主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品………………………主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品………………………最終仕入原価法又は月別総平均法を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/09/28 9:13建物 15年~50年 機械及び装置 8年~17年