- 5285
- 2026/09/03
- 時価
- 156億円
- PER 予
- 7.84倍
- 2010年以降
- 赤字-54.74倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.36倍
- 2010年以降
- 0.18-2.73倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.44%
- ROE 予
- 17.36%
- ROA 予
- 11.04%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ヤマックス(5285)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 5790万
- 2010年3月31日 +35.23%
- 7831万
- 2010年12月31日 -61.43%
- 3020万
- 2011年3月31日 -9.07%
- 2746万
- 2011年6月30日 +105.68%
- 5649万
- 2011年9月30日 +1.72%
- 5746万
- 2011年12月31日 -50.53%
- 2842万
- 2012年3月31日 -24.86%
- 2135万
- 2012年6月30日 +124.18%
- 4788万
- 2012年9月30日 +9.78%
- 5256万
- 2012年12月31日 -50.77%
- 2587万
- 2013年3月31日 +116.31%
- 5597万
- 2013年6月30日 +55.62%
- 8711万
- 2013年9月30日 -29.75%
- 6119万
- 2013年12月31日 -50.27%
- 3042万
- 2014年3月31日 +160.61%
- 7930万
- 2014年6月30日 +37.66%
- 1億916万
- 2014年9月30日 -45.18%
- 5983万
- 2014年12月31日 -50.21%
- 2979万
- 2015年3月31日 +147.69%
- 7379万
- 2015年6月30日 +101.2%
- 1億4846万
- 2015年9月30日 -18.2%
- 1億2144万
- 2015年12月31日 -49.18%
- 6172万
- 2016年3月31日 +98.57%
- 1億2255万
- 2016年6月30日 +51.32%
- 1億8545万
- 2016年9月30日 -34.66%
- 1億2117万
- 2016年12月31日 -49.09%
- 6168万
- 2017年3月31日 +64.73%
- 1億162万
- 2017年6月30日 +76.23%
- 1億7909万
- 2017年9月30日 -26.9%
- 1億3092万
- 2017年12月31日 -54.88%
- 5907万
- 2018年3月31日 +87.78%
- 1億1093万
- 2018年6月30日 +51%
- 1億6751万
- 2018年9月30日 -32.96%
- 1億1229万
- 2018年12月31日 -49.77%
- 5640万
- 2019年3月31日 +90.17%
- 1億726万
- 2019年6月30日 +70.77%
- 1億8317万
- 2019年9月30日 -21.05%
- 1億4460万
- 2019年12月31日 -48.11%
- 7503万
- 2020年3月31日 +58.29%
- 1億1877万
- 2020年6月30日 +91.83%
- 2億2783万
- 2020年9月30日 -31.09%
- 1億5700万
- 2020年12月31日 -49.85%
- 7873万
- 2021年3月31日 +170.27%
- 2億1280万
- 2021年6月30日 +37.81%
- 2億9327万
- 2021年9月30日 -41.19%
- 1億7248万
- 2021年12月31日 -49.16%
- 8768万
- 2022年3月31日 +99.49%
- 1億7492万
- 2022年6月30日 +46.14%
- 2億5563万
- 2022年9月30日 -31.68%
- 1億7464万
- 2022年12月31日 -32.94%
- 1億1712万
- 2023年3月31日 +97.69%
- 2億3154万
- 2023年6月30日 +53.82%
- 3億5615万
- 2023年9月30日 -14.17%
- 3億569万
- 2023年12月31日 -58.89%
- 1億2568万
- 2024年3月31日 +150.39%
- 3億1471万
- 2024年6月30日 +40.46%
- 4億4204万
- 2024年9月30日 -19.02%
- 3億5799万
- 2024年12月31日 -64.09%
- 1億2856万
- 2025年3月31日 +199.85%
- 3億8549万
- 2025年6月30日 +43.58%
- 5億5348万
- 2025年9月30日 -26.16%
- 4億870万
- 2025年12月31日 -58.09%
- 1億7130万
- 2026年3月31日 +132.1%
- 3億9760万
- 2026年6月30日 +42.79%
- 5億6774万
個別
- 2009年3月31日
- 5143万
- 2010年3月31日 +39.07%
- 7153万
- 2011年3月31日 -61.61%
- 2746万
- 2012年3月31日 -28.39%
- 1966万
- 2013年3月31日 +154.74%
- 5010万
- 2014年3月31日 +38.39%
- 6934万
- 2015年3月31日 -4.36%
- 6631万
- 2016年3月31日 +56.79%
- 1億397万
- 2017年3月31日 -17.54%
- 8574万
- 2018年3月31日 +10.69%
- 9491万
- 2019年3月31日 -3.3%
- 9178万
- 2020年3月31日 +12.96%
- 1億367万
- 2021年3月31日 +73.6%
- 1億7998万
- 2022年3月31日 -19.27%
- 1億4530万
- 2023年3月31日 +39.47%
- 2億266万
- 2024年3月31日 +40.68%
- 2億8510万
- 2025年3月31日 +24.87%
- 3億5601万
- 2026年3月31日 +3.25%
- 3億6759万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/24 9:08
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与手当 1,011,024 1,007,349 賞与引当金繰入額 155,589 159,792 役員賞与引当金繰入額 81,360 72,000 退職給付費用 42,009 49,068 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/24 9:08
ロ.賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 9:08
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 8,805 8,828 8,805 8,828 賞与引当金 356,018 367,597 356,018 367,597 役員賞与引当金 81,360 72,000 81,360 72,000 役員株式給付引当金 81,297 75,732 - 157,030 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 9:08
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 108,443千円 115,278千円 退職給付引当金 99,937 99,733
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 9:08
(注)1.当連結会計年度において繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)に重要な変動が生じており、この主な要因は、将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額が22,861千円増加したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 118,222千円 125,478千円 退職給付に係る負債 99,891 101,128
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
商品及び製品………………商品・製品・半製品については総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
販売用不動産については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
未成工事支出金……………個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品…………原材料については総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品については最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物………………………7~50年
構築物……………………10~30年
機械及び装置……………7~12年
工具、器具及び備品……3~8年2026/06/24 9:08