テクノクオーツ(5217)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 8333万
- 2014年6月30日 +3.34%
- 8612万
- 2014年9月30日 -0.37%
- 8580万
- 2014年12月31日 -1.94%
- 8414万
- 2015年3月31日 -2.5%
- 8203万
- 2015年6月30日 +5.84%
- 8682万
- 2015年9月30日 -1.59%
- 8544万
- 2015年12月31日 -1.47%
- 8418万
- 2016年3月31日 -1.39%
- 8301万
- 2016年6月30日 +13.2%
- 9397万
- 2016年9月30日 -2.53%
- 9159万
- 2016年12月31日 +0.48%
- 9203万
- 2017年3月31日 -1.37%
- 9077万
- 2017年6月30日 +17.37%
- 1億654万
- 2017年9月30日 +0.13%
- 1億668万
- 2017年12月31日 -0.16%
- 1億651万
- 2018年3月31日 -4.15%
- 1億209万
- 2018年6月30日 +7.5%
- 1億975万
- 2018年9月30日 -1.47%
- 1億814万
- 2018年12月31日 -0.02%
- 1億812万
- 2019年3月31日 +0%
- 1億812万
- 2019年6月30日 +6.43%
- 1億1507万
- 2019年9月30日 -2.11%
- 1億1265万
- 2019年12月31日 +2.22%
- 1億1515万
- 2020年3月31日 +0.11%
- 1億1528万
- 2020年6月30日 +10.02%
- 1億2683万
- 2020年9月30日 +2%
- 1億2936万
- 2020年12月31日 +4.13%
- 1億3470万
- 2021年3月31日 -1.22%
- 1億3306万
- 2021年6月30日 +9.79%
- 1億4609万
- 2021年9月30日 +1.68%
- 1億4854万
- 2021年12月31日 +0.42%
- 1億4916万
- 2022年3月31日 +0.14%
- 1億4937万
- 2022年6月30日 +6.67%
- 1億5933万
- 2022年9月30日 +1.62%
- 1億6191万
- 2022年12月31日 +5.86%
- 1億7140万
- 2023年3月31日 +2.35%
- 1億7542万
- 2023年6月30日 +8.91%
- 1億9106万
- 2023年9月30日 +2.99%
- 1億9677万
- 2023年12月31日 +4.21%
- 2億504万
- 2024年3月31日 +1.65%
- 2億842万
- 2024年6月30日 +4.46%
- 2億1772万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (4) 退職給付に係る会計処理の方法2024/06/24 13:38
退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/24 13:38
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 投資有価証券評価損 - 千円 1,708 千円 退職給付に係る負債 53,506 千円 63,569 千円 役員退職慰労引当金 13,738 千円 13,542 千円
前連結会計年度及び当連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- また、一部の連結子会社は、中小企業退職金共済制度に加入しております。2024/06/24 13:38
なお、当社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度