構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	8～45年
構築物	7～34年
機械及び装置	2～17年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2014/06/23 11:31

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	2,790千円	2,471千円
機械装置及び運搬具	28,829千円	1,587千円

2014/06/23 11:31

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	915,346千円	915,391千円
土地	948,862千円	948,862千円

担保資産に対応する債務

2014/06/23 11:31

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	金額(千円)
山形工場(山形県山形市)	石英ガラス製品生産設備	建物及び構築物	54,412
同上	同上	土地	83,533

当社はすべての資産が一体となってキャッシュ・フローを生成していることから、全体を1つの資産グループとしておりましたが、上記物件の売却方針の決定に伴い、当該工場は将来の使用が見込まれなくなりましたので、固定資産のグルーピング区分を変更し、独立してグルーピングを行うことといたしました。その結果、固定資産の帳簿価額を、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は正味売却価額を使用し、不動産の簡易鑑定に基づいております。

2014/06/23 11:31

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～45年
機械装置及び運搬具	2～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2014/06/23 11:31