建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 9億906万
- 2015年3月31日 +1.04%
- 9億1852万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法によっております。2015/06/22 13:22
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内訳は、以下のとおりであります。2015/06/22 13:22
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 2,471千円 334千円 機械装置及び運搬具 1,587千円 340千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保資産2015/06/22 13:22
担保資産に対応する債務前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 915,391千円 924,543千円 土地 948,862千円 948,862千円
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2015/06/22 13:22
(注) 1. 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。 建物 廃水処理能力改善設備 14,670 千円 機械及び装置 真空パージ式ボトムローディング型水素炉 56,367 千円 2. 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。 建物 恒温室空調設備 4,164 千円 機械及び装置 立形マシニングセンタ2台 39,584 千円 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 当社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。2015/06/22 13:22
ただし、当社は平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。