構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/21 14:52

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	-	千円	929	千円
機械装置及び運搬具	4,524	千円	32,428	千円

2018/06/21 14:52

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	846,549	千円	924,914	千円
土地	948,862	千円	948,862	千円

担保資産に対応する債務

2018/06/21 14:52

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社は平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/21 14:52