建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物及び港南第二工場の有形固定資産は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～47年
機械及び装置 9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年6月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/09/28 11:57

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成26年6月30日)	当事業年度(平成27年6月30日)
現金及び預金	20,000千円	20,000千円
建物	1,264,986	1,198,710
構築物	37,941	35,271

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/09/28 11:57

#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）

・貸借対照表
前事業年度において、「有形固定資産」の「建物」及び「機械及び装置」について、取得価額及び減価償却累計額を表示しておりませんでしたが、上記理由により当事業年度において、取得価額及び減価償却累計額を表示しております。なお、前事業年度の「有形固定資産」の「建物」の取得価額は2,691,359千円、減価償却累計額は1,412,084千円、「機械及び装置」の取得価額は3,612,434千円、減価償却累計額は3,431,873千円となっております。
・損益計算書

2015/09/28 11:57