建物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年6月30日
- 17億3311万
- 2009年6月30日 -4.53%
- 16億5456万
- 2010年6月30日 -4.59%
- 15億7861万
- 2011年6月30日 -4.62%
- 15億572万
- 2012年6月30日 -6.29%
- 14億1104万
- 2013年6月30日 -4.35%
- 13億4967万
- 2014年6月30日 -5.22%
- 12億7927万
- 2015年6月30日 -5.35%
- 12億1082万
- 2016年6月30日 -6.68%
- 11億2999万
- 2017年6月30日 -5.97%
- 10億6253万
- 2018年6月30日 -5.85%
- 10億33万
- 2019年6月30日 -6.25%
- 9億3784万
- 2020年6月30日 -6.88%
- 8億7335万
- 2021年6月30日 -8.03%
- 8億319万
- 2022年6月30日 -7.67%
- 7億4156万
- 2023年6月30日 -8.28%
- 6億8018万
有報情報
- #1 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2023/09/27 11:41
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(2022年6月30日) 当事業年度(2023年6月30日) 現金及び預金 20,000千円 20,000千円 建物 411,761 373,354 構築物 5,088 4,247
- #2 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- ①当事業年度の財務諸表に計上した金額の算出方法2023/09/27 11:41
土地・建物等の時価下落や収益性低下等により減損の兆候があると認められる場合には、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較することによって、減損損失の認識の要否を判定します。判定の結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回り減損損失の認識が必要とされた場合、帳簿価額を回収可能価額(正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額)まで減額し、当該帳簿価額の減少額は減損損失として認識します。
②当事業年度の財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/09/27 11:41
定率法(ただし、建物、2016年4月1日以降取得した構築物及び港南第二工場の有形固定資産は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。