5401 日本製鉄

時価

3兆2961億円

PER 予

10.34倍

2010年以降

赤字-31.43倍
（2010-2024年）

0.59倍

2010年以降

0.27-1.62倍
（2010-2024年）

5.22%

ROE 予

5.74%

ROA 予

2.77%

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）、法人税等調整額、その他他1件

【期間】

通期

年度	連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）		法人税等調整額		その他		研究開発費 - システムソリューション
2008/03	-		222億		2616億		-
2009/03	-		-318億	赤転	2282億	-12.8%	-
2010/03	-		-364億	赤拡	2680億	+17.4%	-
2010/09	-		-		4912億	+83.3%	-
2011/03	-		275億	黒転	2510億	-48.9%	-
2012/03	-70百万		13.8億	-95%	2646億	+5.4%	-
2013/03	-624百万	赤拡	-750億	赤転	2862億	+8.2%	-
2014/03	-		694億	黒転	2328億	-18.7%	-
2015/03	-		727億	+4.7%	1892億	-18.7%	-
2016/03	-		306億	-57.8%	2117億	+11.9%	-
2017/03	-		-114億	赤転	3296億	+55.7%	-
2018/03	-		-75.1億	赤縮	3505億	+6.3%	-
2019/03	-		-288億	赤拡	55.8億	-98.4%	16億
2020/03	-		-283億	赤縮	53.4億	-4.3%	19億	+18.8%
2021/03	-		-361億	赤拡	37.3億	-30.1%	16億	-15.8%
2022/03	-		203億	黒転	41.4億	+10.8%	19億	+18.8%
2023/03	-		227億	+11.9%	78.1億	+88.9%	23億	+21.1%
2024/03	-		347億	+53%	99億	+26.7%	24億	+4.3%

2008年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 221億6400万
その他: 2615億9800万
研究開発費 - システムソリューション: -

2009年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -317億5300万
その他: 2282億2500万
研究開発費 - システムソリューション: -

2010年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -363億9600万
その他: 2680億3200万
研究開発費 - システムソリューション: -

2010年9月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -
その他: 4911億7500万
研究開発費 - システムソリューション: -

2011年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 274億6600万
その他: 2509億5900万
研究開発費 - システムソリューション: -

2012年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -7000万
法人税等調整額: 13億8000万
その他: 2646億2400万
研究開発費 - システムソリューション: -

2013年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -6億2400万
法人税等調整額: -750億4500万
その他: 2862億3000万
研究開発費 - システムソリューション: -

2014年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 694億500万
その他: 2328億3500万
研究開発費 - システムソリューション: -

2015年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 726億6200万
その他: 1891億7900万
研究開発費 - システムソリューション: -

2016年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 306億3800万
その他: 2116億5800万
研究開発費 - システムソリューション: -

2017年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -113億7700万
その他: 3296億1600万
研究開発費 - システムソリューション: -

2018年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -75億1000万
その他: 3504億7700万
研究開発費 - システムソリューション: -

2019年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -287億6900万
その他: 55億8200万
研究開発費 - システムソリューション: 16億

2020年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -282億7900万
その他: 53億4400万
研究開発費 - システムソリューション: 19億

2021年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: -360億5700万
その他: 37億3400万
研究開発費 - システムソリューション: 16億

2022年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 202億5100万
その他: 41億3600万
研究開発費 - システムソリューション: 19億

2023年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 226億6200万
その他: 78億1100万
研究開発費 - システムソリューション: 23億

2024年3月

連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）: -
法人税等調整額: 346億7100万
その他: 98億9600万
研究開発費 - システムソリューション: 24億