- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
6. 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれている。
7. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれている。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
2014/06/25 16:35- #2 セグメント表の脚注（連結）
- グメント負債の調整額は、製鉄セグメントのシステムソリューションセグメントからの借入の消去等である。
4. 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれている。
5. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれている。2014/06/25 16:35 - #3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
主として製鉄事業における建物等である。
(イ) 無形固定資産
ソフトウエアである。
2014/06/25 16:35- #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は5年である。2014/06/25 16:35 - #5 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当社及び連結子会社は、各社において必要性を判断し設備投資を行っています。当連結会計年度の設備投資(有形・無形固定資産及び長期前払費用の受入ベースの数値、金額には消費税等を含まない。)の内訳は次のとおりです。
2014/06/25 16:35- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(ア)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用している。ただし、建物については、主として定額法を採用している。
主な資産の耐用年数は以下のとおりである。
建物 主として31年
機械装置 主として14年
(イ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は主として5年である。
(ウ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2014/06/25 16:35
