トピー工業（7231）の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 63億6600万
- 2009年3月31日 -62.55%
- 23億8400万
- 2009年12月31日
- -15億7600万
- 2010年3月31日
- -10億3200万
- 2010年6月30日
- 1億1400万
- 2010年9月30日 +352.63%
- 5億1600万
- 2010年12月31日 +249.03%
- 18億100万
- 2011年3月31日 +15.05%
- 20億7200万
- 2011年6月30日 -55.69%
- 9億1800万
- 2011年9月30日 +50.65%
- 13億8300万
- 2011年12月31日 +111.35%
- 29億2300万
- 2012年3月31日 +34.04%
- 39億1800万
- 2012年6月30日 -72.41%
- 10億8100万
- 2012年9月30日 +97.32%
- 21億3300万
- 2012年12月31日 +49.13%
- 31億8100万
- 2013年3月31日 +7.17%
- 34億900万
- 2013年6月30日 -99.65%
- 1200万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 3億9000万
- 2013年12月31日 +197.18%
- 11億5900万
- 2014年3月31日 +65.14%
- 19億1400万
- 2014年6月30日 -85.11%
- 2億8500万
- 2014年9月30日 +199.65%
- 8億5400万
- 2014年12月31日 +206.67%
- 26億1900万
- 2015年3月31日 -9.89%
- 23億6000万
- 2018年9月30日 -4.87%
- 22億4500万
- 2019年3月31日 +216.88%
- 71億1400万
- 2019年9月30日 -87.94%
- 8億5800万
- 2020年3月31日
- -44億9700万
- 2021年3月31日
- 5億7800万
- 2021年9月30日
- -14億7200万
- 2022年9月30日
- 20億8200万
- 2023年3月31日 +203.6%
- 63億2100万
個別
- 2008年3月31日
- 31億4000万
- 2009年3月31日 -68.66%
- 9億8400万
- 2010年3月31日
- -22億8800万
- 2011年3月31日
- 21億6700万
- 2012年3月31日 -17.86%
- 17億8000万
- 2012年9月30日 +0.51%
- 17億8900万
- 2013年3月31日 +88.21%
- 33億6700万
- 2014年3月31日 -20.91%
- 26億6300万
- 2014年9月30日 -34.74%
- 17億3800万
- 2015年3月31日 +66.05%
- 28億8600万
- 2016年3月31日 -41.44%
- 16億9000万
- 2017年3月31日 +295.09%
- 66億7700万
- 2018年3月31日 -66.17%
- 22億5900万
- 2019年3月31日 -44.89%
- 12億4500万
- 2020年3月31日
- -55億8000万
- 2021年3月31日
- -4億200万
- 2022年3月31日
- 33億7000万
- 2023年3月31日 +80.68%
- 60億8900万
- 2024年3月31日 -88.77%
- 6億8400万
- 2025年3月31日 +388.74%
- 33億4300万
- 2026年3月31日 +200.27%
- 100億3800万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 現金報酬のうち前事業年度業績連動報酬は、前事業年度を対象期間とした会社業績と個人業績に連動します。基本報酬の30%を標準として、0%～75%の範囲で変動し、そのうち会社業績に連動した前事業年度業績連動報酬は0%～65%、個人業績に連動した前事業年度業績連動報酬は0%～10%としております。2025/06/23 15:20
会社業績に連動した前事業年度業績連動報酬は、連結EBITDA(連結営業利益に連結減価償却費を加えて算出)及び親会社株主に帰属する当期純利益の各業績指標の達成度を基準に算出された定量評価に基づき支給割合を決定することを原則としつつ、必要に応じて経営活動その他の諸状況を考慮した定性評価を加味して支給割合を決定いたします。
株式報酬は、信託を用いた株式報酬制度です。当社の業績及び株式価値と取締役の報酬との連動性をより明確にし、株主の皆様との利益意識の共有ならびに当社の中長期的な業績の向上と企業価値向上への貢献意欲を高めることを目的としており、基本報酬の5%を標準として、0%～10%の範囲で変動し、連結自己資本利益率(ROE)、連結総資産事業利益率(ROA)及び連結営業利益の各業績指標の達成度に基づき支給割合を決定いたします。なお、実際の株式の交付は取締役退任時としております。 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/23 15:20
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 法定実効税率 税引前当期純損失を計上しているため記載を省略しています。 30.1% (調整)
当社は、グループ通算制度を適用しており、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような経営環境下、当社グループは中期経営計画「TOPY Active & Challenge 2025」を着実に実行してまいりました。事業基盤の再構築を目指し、事業ポートフォリオの最適化や、持続可能な販売価格の形成等を推進しました。また、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けて、政策保有株式の縮減を進めるとともに、自己株式の取得を実施しました。2025/06/23 15:20
当連結会計年度における業績につきましては、国内鋼材需要の低迷、建設機械用足回り部品や自動車用ホイールの販売数量減等により、売上高は300,610百万円(前期比10.0%減)、営業利益は5,300百万円(前期比49.2%減)、経常利益は6,246百万円(前期比40.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券売却益の計上等により6,387百万円(前期比36.6%増)となりました。
中期経営計画「TOPY Active & Challenge 2025」実績 - #4 配当政策（連結）
- 3【配当政策】2025/06/23 15:20
当社の利益配分に関する基本方針は、連結業績に応じた株主への利益還元と今後の事業展開及び企業体質強化に向けた内部留保の充実です。内部留保につきましては、長期的かつ安定的な事業展開を図るための新規事業投資及び新技術・新製品の開発に充当し、企業体質・国際競争力の強化に努めます。連結業績に応じた利益還元の指標である配当性向の目安は、現預金の増減を伴わない一過性の損益を除いた親会社株主に帰属する当期純利益に対し30～35%といたしますが、安定的な配当継続にも十分な考慮を払ったうえで決定いたします。
配当の回数につきましては、当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としています。また、決定機関につきましては、「会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨定款に定めています。 - #5 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2025/06/23 15:20
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 6,119円46銭 6,133円88銭 1株当たり当期純利益 204円88銭 281円13銭
2.取締役等向け株式報酬制度に係る信託が所有する当社株式を、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております(前連結会計年度34千株、当連結会計年度45千株)。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
