繰延税金資産、負債・純資産合計、持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング他3件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 繰延税金資産
- -
- 負債・純資産合計
- 2兆3290億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- -
- 自己株式の取得
- -203億2900万
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - 機械事業部門
- -
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 繰延税金資産
- -
- 負債・純資産合計
- 2兆2269億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- -
- 自己株式の取得
- -800万
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - 機械事業部門
- 1514億6000万
2014年3月
- 繰延税金資産
- -
- 負債・純資産合計
- 2兆2886億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- -
- 自己株式の取得
- -
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - 機械事業部門
- 1563億5300万
2015年3月
- 繰延税金資産
- -
- 負債・純資産合計
- 2兆3002億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- -
- 自己株式の取得
- -
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - 機械事業部門
- 1657億8500万
2016年3月
- 繰延税金資産
- -
- 負債・純資産合計
- 2兆2611億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- 10億1700万
- 自己株式の取得
- -
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - 機械事業部門
- 1588億5400万
2017年3月
- 繰延税金資産
- -
- 負債・純資産合計
- 2兆3104億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- 11億5900万
- 自己株式の取得
- -
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
- -10億7300万
- 資産の部 - 機械事業部門
- -
2018年3月
- 繰延税金資産
- -
- 負債・純資産合計
- 2兆3524億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- 12億2900万
- 自己株式の取得
- -
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
- 26億5300万
- 資産の部 - 機械事業部門
- -
2019年3月
- 繰延税金資産
- 617億6500万
- 負債・純資産合計
- 2兆3849億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- 12億9400万
- 自己株式の取得
- -
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - 機械事業部門
- -
2020年3月
- 繰延税金資産
- 725億3400万
- 負債・純資産合計
- 2兆4111億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- 18億9300万
- 自己株式の取得
- -
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - 機械事業部門
- -
2021年3月
- 繰延税金資産
- 692億6200万
- 負債・純資産合計
- 2兆5828億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- 21億7900万
- 自己株式の取得
- -
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - 機械事業部門
- -
2022年3月
- 繰延税金資産
- 570億6800万
- 負債・純資産合計
- 2兆7287億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- 22億5900万
- 自己株式の取得
- -
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - 機械事業部門
- -
2023年3月
- 繰延税金資産
- 466億8100万
- 負債・純資産合計
- 2兆8747億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- 25億3300万
- 自己株式の取得
- -
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 資産の部 - 機械事業部門
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2024年3月
- 繰延税金資産
- 362億8200万
- 負債・純資産合計
- 2兆9197億
- 持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング
- 31億4300万
- 自己株式の取得
- -
- 解体撤去関連費用引当金の増減額(△は減少)
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- 資産の部 - 機械事業部門
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