研究開発費 - エンジニアリング、減損損失 - 鉄鋼事業部門、環境対策引当金他2件
2008年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 580億4500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -400億5600万
2009年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 329億2000万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -675億2100万
2010年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 92億7100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 985億6600万
2011年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 163億1000万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -176億6500万
2012年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 166億7100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -293億8100万
2013年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- 12億3100万
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 98億9800万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 188億4800万
2014年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- 192億200万
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 147億8300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 190億6700万
2015年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 241億3500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -298億1200万
2016年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 146億7700万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 113億4800万
2017年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 87億1700万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -20億8000万
2018年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- -
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 154億2400万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -304億9000万
2019年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- 23億
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 139億9400万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -331億4000万
2020年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- 24億
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- 5億5500万
- 法人税
- 102億6700万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -253億2800万
2021年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- 21億
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- 12億7300万
- 法人税
- 95億8500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 409億2900万
2022年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- 23億
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- 7億9500万
- 法人税
- 160億8300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1369億7600万
2023年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- 35億
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- 3億3500万
- 法人税
- 250億2400万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1114億3600万
2024年3月
- 研究開発費 - エンジニアリング
- 46億
- 減損損失 - 鉄鋼事業部門
- -
- 環境対策引当金
- -
- 法人税
- 547億9100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 11億1600万