#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産の減価償却方法については、従来、主として建物及び構築物は定額法、その他は定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度よりその他の資産についても定額法に変更しております。
当社グループにおいては、近年の経営環境の変化に伴い、鋼材事業をはじめとして、従来の生産能力増強投資が減少する一方、競争力強化投資が増加しております。また、当連結会計年度を初年度とする中期経営計画において、製造設備は長期安定的な稼動を想定しており、保全工事などの設備維持コストも平準化し、市場環境や技術の変化による陳腐化リスクも少ないと見込んでおります。このような状況を踏まえ、より適正な費用と収益の対応を図り、経営実態を的確に反映するため、定額法に変更するものであります。
2014/06/25 13:02
#2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）: (減価償却方法の変更)
有形固定資産の減価償却方法については、従来、建物及び構築物は定額法、その他は定率法を採用しておりましたが、当事業年度よりその他の資産についても定額法に変更しております。
当社は、近年の経営環境の変化に伴い、鋼材事業をはじめとして、従来の生産能力増強投資が減少する一方、競争力強化投資が増加しております。また、当事業年度を初年度とする中期経営計画において、製造設備は長期安定的な稼働を想定しており、保全工事などの設備維持コストも平準化し、市場環境や技術の変化による陳腐化リスクも少ないと見込んでおります。このような状況を踏まえ、より適正な費用と収益の対応を図り、経営実態を的確に反映するため、定額法に変更するものであります。
2014/06/25 13:02
#3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (減価償却方法の変更)
有形固定資産の減価償却方法については、従来、主として建物及び構築物は定額法、その他は定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度よりその他の資産についても定額法に変更しております。
当社グループにおいては、近年の経営環境の変化に伴い、鋼材事業をはじめとして、従来の生産能力増強投資が減少する一方、競争力強化投資が増加しております。また、当連結会計年度を初年度とする中期経営計画において、製造設備は長期安定的な稼働を想定しており、保全工事などの設備維持コストも平準化し、市場環境や技術の変化による陳腐化リスクも少ないと見込んでおります。このような状況を踏まえ、より適正な費用と収益の対応を図り、経営実態を的確に反映するため、定額法に変更するものであります。
2014/06/25 13:02
#4 減損損失に関する注記（連結）: 上記については、鉄鋼事業部門における鋼材事業の構造改革に伴い設備の一部遊休化を決定したこと等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(21,931百万円)として特別損失に計上しております。
その内訳は、建物及び構築物5,859百万円、機械装置及び運搬具13,269百万円、工具、器具及び備品20百万円、土地1,465百万円、建設仮勘定354百万円、ソフトウェア0百万円、無形固定資産のその他0百万円、投資その他の資産のその他962百万円であります。
事業用資産等の回収可能価額については、主として割引率6%を用いて算定した使用価値により測定しております。
2014/06/25 13:02