#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 持分法適用会社への投資額の調整額はセグメント間取引に係る調整額等であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は報告セグメントに帰属しない本社所管資産に係るもの等であります。
当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
2019/06/20 13:05
#2 セグメント表の脚注（連結）: 持分法適用会社への投資額の調整額はセグメント間取引に係る調整額等であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は報告セグメントに帰属しない本社所管資産に係るもの等であります。
2019/06/20 13:05
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/20 13:05
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額を記載しております。
4.無形固定資産の金額は重要性がないため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2019/06/20 13:05
#5 減損損失に関する注記（連結）: 上記については、足下の業績悪化に伴い収益性が低下したこと等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(13,924百万円)として特別損失に計上しております。
その内訳は、建物及び構築物2,245百万円、機械装置及び運搬具2,911百万円、工具、器具及び備品928百万円、土地71百万円、建設仮勘定1,196百万円、ソフトウエア311百万円、無形固定資産のその他6,259百万円であります。
なお、当該資産グループの回収可能価額は、主として割引率6%～15%を用いて算定した使用価値により測定しております。
2019/06/20 13:05
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(イ)無形固定資産
主として定額法によっております。
2019/06/20 13:05
#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等による時価基準(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価基準
2.デリバティブの評価基準
時価基準
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
鉄鋼(鋳鍛鋼品を除く)、溶接、アルミ・銅のたな卸資産は総平均法、鉄鋼の鋳鍛鋼品、機械、エンジニアリングのたな卸資産は個別法による原価基準(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
(ア)自己所有の固定資産
定額法によっております。
(イ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るもの
自己所有の固定資産に適用する方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るもの
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/20 13:05