- 5631
- 2026/10/08
- 時価
- 5149億円
- PER 予
- 26.81倍
- 2010年以降
- 赤字-50.96倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.38倍
- 2010年以降
- 0.51-4.41倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.33%
- ROE 予
- 8.89%
- ROA 予
- 4.48%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本製鋼所(5631)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - その他事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 8億4000万
- 2013年6月30日 -75.83%
- 2億300万
- 2013年9月30日 +233.99%
- 6億7800万
- 2013年12月31日 +34.51%
- 9億1200万
- 2014年3月31日 +25.99%
- 11億4900万
- 2014年6月30日 -79.03%
- 2億4100万
- 2014年9月30日 +88.8%
- 4億5500万
- 2014年12月31日 +59.12%
- 7億2400万
- 2015年3月31日 +32.87%
- 9億6200万
- 2015年6月30日 -73.91%
- 2億5100万
- 2015年9月30日 +114.34%
- 5億3800万
- 2015年12月31日 +36.43%
- 7億3400万
- 2016年3月31日 +174.93%
- 20億1800万
- 2016年6月30日 -90.09%
- 2億
- 2016年9月30日 +162%
- 5億2400万
- 2016年12月31日 +42.56%
- 7億4700万
- 2017年3月31日 +28.38%
- 9億5900万
- 2017年6月30日 -78%
- 2億1100万
- 2017年9月30日 +113.74%
- 4億5100万
- 2017年12月31日 +44.79%
- 6億5300万
- 2018年3月31日 +25.57%
- 8億2000万
- 2018年9月30日 -86.1%
- 1億1400万
- 2018年12月31日 +97.37%
- 2億2500万
- 2019年3月31日 +52.44%
- 3億4300万
- 2019年9月30日 -34.4%
- 2億2500万
- 2019年12月31日 -69.78%
- 6800万
- 2020年3月31日
- -1億4600万
- 2020年9月30日
- -1億4500万
- 2020年12月31日
- -1億200万
- 2021年3月31日
- 600万
- 2021年9月30日
- -4100万
- 2021年12月31日 -29.27%
- -5300万
- 2022年3月31日
- -2600万
- 2022年9月30日 -830.77%
- -2億4200万
- 2022年12月31日 -57.02%
- -3億8000万
- 2023年3月31日 -10%
- -4億1800万
- 2023年9月30日
- -9100万
- 2023年12月31日
- -5900万
- 2024年3月31日
- 6300万
- 2024年9月30日
- -5000万
- 2025年3月31日
- 1億1200万
- 2025年9月30日
- -3300万
- 2026年3月31日
- 8800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社は、素材と機械の総合メーカーとして事業展開を行っております。2026/06/19 15:30
従いまして、当社は「産業機械事業」、「素形材・エンジニアリング事業」及び「その他事業」の3つを報告セグメントとしております。
「産業機械事業」は樹脂製造・加工機械、成形機、防衛関連機器、その他の産業機械が対象となります。 - #2 事業の内容
- 3【事業の内容】2026/06/19 15:30
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社43社(うち連結子会社32社、非連結子会社11社)及び関連会社2社(うち持分法適用関連会社1社)により構成され、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業及びその他事業を展開しております。
当社グループの事業内容及び当社と主な子会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 主要な事業における主な履行義務の内容2026/06/19 15:30
当社グループは産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業及びその他事業を展開しております。これらの事業における主な履行義務の内容は、製品の販売及びサービスの提供であります。
② 収益を認識する通常の時点 - #4 従業員の状況(連結)
- ① 連結会社の状況2026/06/19 15:30
(注)1.従業員数は就業人員数であり、臨時従業員数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しています。(2026年3月31日現在) 素形材・エンジニアリング事業 1,514 (220) その他事業 141 (118) 全社(共通) 291 (33)
2.臨時従業員数は、パート及び嘱託契約等の従業員を含み、派遣社員を除いています。 - #5 研究開発活動
- 6【研究開発活動】2026/06/19 15:30
当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社及び日本製鋼所M&E株式会社がその殆どを担っており、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業及びその他事業を合わせて、当連結会計年度中に支出した研究開発費の総額は6,197百万円であります。
提出会社は「社会課題を解決する産業機械と新素材の開発・実装を通じて全てのステークホルダーに貢献する企業」を目指しており持続的な社会の発展に貢献するために、自社技術による新製品及び生産技術の開発に努めるとともに、その早期戦力化を図るために積極的に多方面と技術提携、共同開発を推進しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 受注高は、高効率火力発電及び原子力発電向けの旺盛な需要を背景に581億84百万円(前年同期比17.8%増)となりました。売上高は457億95百万円(前年同期比2.8%減)、営業利益は88億74百万円(前年同期比2.0%増)となりました。2026/06/19 15:30
(その他事業)
受注高は30億24百万円、売上高は28億8百万円、営業利益は88百万円となりました。 - #7 製品及びサービスごとの情報(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 15:30
産業機械事業 素形材・エンジニアリング事業 その他事業 合計 外部顧客への売上高 226,248 45,795 2,808 274,852 - #8 設備投資等の概要
- 機械加工設備等の新設、維持更新が主な内容で、設備投資額は6,306百万円であります。2026/06/19 15:30
(その他事業)
研究開発設備等の新設及び維持更新が主な内容で、設備投資額は552百万円であります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ①主要な事業における主な履行義務の内容2026/06/19 15:30
当社は産業機械事業及びその他事業を展開しております。これらの事業における主な履行義務の内容は、製品の販売及びサービスの提供であります。
②収益を認識する通常の時点