5631 日本製鋼所

5631
2024/04/26
時価
2802億円
PER 予
19.8倍
2010年以降
赤字-50.96倍
(2010-2023年)
PBR
1.67倍
2010年以降
0.51-4.41倍
(2010-2023年)
配当 予
1.54%
ROE 予
8.42%
ROA 予
3.86%
資料
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研究開発費

【期間】
  • 通期

連結

2009年3月31日
35億9100万
2010年3月31日 -5.88%
33億8000万
2011年3月31日 +10.09%
37億2100万
2012年3月31日 +4.76%
38億9800万
2013年3月31日 -13.72%
33億6300万
2014年3月31日 -5.89%
31億6500万
2015年3月31日 +0.19%
31億7100万
2016年3月31日 +3.97%
32億9700万
2017年3月31日 +4.03%
34億3000万
2018年3月31日 +2.1%
35億200万
2019年3月31日 -1.2%
34億6000万
2020年3月31日 +3.32%
35億7500万
2021年3月31日 +5.43%
37億6900万
2022年3月31日 +10%
41億4600万
2023年3月31日 +1.76%
42億1900万

個別

2009年3月31日
34億9000万
2010年3月31日 -6.48%
32億6400万
2011年3月31日 +6.95%
34億9100万
2012年3月31日 +8.11%
37億7400万
2013年3月31日 -15.5%
31億8900万
2014年3月31日 -4.99%
30億3000万
2015年3月31日 -6.24%
28億4100万
2016年3月31日 +6.72%
30億3200万
2017年3月31日 +4.68%
31億7400万
2018年3月31日 +2.39%
32億5000万
2019年3月31日 +0.58%
32億6900万
2020年3月31日 +5.63%
34億5300万
2021年3月31日 -4.34%
33億300万
2022年3月31日 +8.96%
35億9900万
2023年3月31日 -0.33%
35億8700万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
※2 研究開発費の総額
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
2023/06/27 15:00
#2 主要な販売費及び一般管理費
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
退職給付費用154138
研究開発費3,5993,587
減価償却費424444
2023/06/27 15:00
#3 研究開発活動
6【研究開発活動】
当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社及び日本製鋼所M&E株式会社がその殆どを担っており、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業及びその他事業を合わせて、当連結会計年度中に支出した研究開発費の総額は5,020百万円であります。
提出会社は「社会課題を解決する産業機械と新素材の開発・実装を通じて全てのステークホルダーに貢献する企業」を目指しており持続的な社会の発展に貢献するために、自社技術による新製品及び生産技術の開発に努めるとともに、その早期戦力化を図るために積極的に多方面と技術提携、共同開発を推進しております。
2023/06/27 15:00