有価証券報告書-第110期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法で行っており、耐用年数、残存価額については、法人税法に定める基準と同一の基準を採用しております。
ただし、連結財務諸表提出会社の第2棒線圧延工場については、定額法で行っております。
② リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借処理に係る方法に準じた会計処理によっております。