訂正有価証券報告書-第116期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法で行っております。
ただし、当社の第2棒鋼圧延工場については、定額法で行っております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法で行っております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は残価保証額)とする定額法を採用しております。