有価証券報告書-第112期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法で行っており、耐用年数、残存価額については、法人税法に定める基準と同一の基準を採用しております。
ただし、連結財務諸表提出会社の第2棒線圧延工場については、定額法で行っております。
② リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。