大同特殊鋼（5471）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -4億1600万
- 2010年9月30日
- 80億9000万
- 2010年12月31日 +142.25%
- 195億9800万
- 2011年3月31日 +18.83%
- 232億8900万
- 2011年6月30日 -79.66%
- 47億3600万
- 2011年9月30日 +18.41%
- 56億800万
- 2011年12月31日 +116.35%
- 121億3300万
- 2012年3月31日 +108.24%
- 252億6600万
- 2012年6月30日 -92.97%
- 17億7500万
- 2012年9月30日 -91.49%
- 1億5100万
- 2012年12月31日 +999.99%
- 78億9800万
- 2013年3月31日 +129.99%
- 181億6500万
- 2013年6月30日 -52.57%
- 86億1600万
- 2013年9月30日 +69.94%
- 146億4200万
- 2013年12月31日 +62.56%
- 238億200万
- 2014年3月31日 -5.02%
- 226億800万
- 2014年6月30日 -79.15%
- 47億1400万
- 2014年9月30日 +120.56%
- 103億9700万
- 2014年12月31日 +66.25%
- 172億8500万
- 2015年3月31日 +79.98%
- 311億1000万
- 2015年6月30日 -81.7%
- 56億9400万
- 2015年9月30日
- -30億500万
- 2015年12月31日
- 39億8000万
- 2016年3月31日
- -152億1200万
- 2016年6月30日
- -35億4700万
- 2016年9月30日
- 32億6300万
- 2016年12月31日 +443.76%
- 177億4300万
- 2017年3月31日 +67.14%
- 296億5500万
- 2017年6月30日 -80.24%
- 58億5900万
- 2017年9月30日 +228.57%
- 192億5100万
- 2017年12月31日 +78.41%
- 343億4500万
- 2018年3月31日 -4.07%
- 329億4600万
- 2018年6月30日 -94.41%
- 18億4300万
- 2018年9月30日 +534.51%
- 116億9400万
- 2018年12月31日 -34.46%
- 76億6400万
- 2019年3月31日 +15.75%
- 88億7100万
- 2019年6月30日 -20.01%
- 70億9600万
- 2019年9月30日 +10.81%
- 78億6300万
- 2019年12月31日 +113.01%
- 167億4900万
- 2020年3月31日
- -88億8600万
- 2020年6月30日
- 24億4700万
- 2020年9月30日 +65.35%
- 40億4600万
- 2020年12月31日 +289.4%
- 157億5500万
- 2021年3月31日 +105.9%
- 324億3900万
- 2021年6月30日 -67.2%
- 106億4100万
- 2021年9月30日 +43.73%
- 152億9400万
- 2021年12月31日 +68.49%
- 257億6900万
- 2022年3月31日 +32.59%
- 341億6800万
- 2022年6月30日 -66.02%
- 116億1000万
- 2022年9月30日 +65.81%
- 192億5100万
- 2022年12月31日 +63.29%
- 314億3400万
- 2023年3月31日 +58.7%
- 498億8500万
- 2023年6月30日 -66.28%
- 168億2100万
- 2023年9月30日 +74.29%
- 293億1800万
- 2023年12月31日 +18.41%
- 347億1400万
- 2024年3月31日 +110.02%
- 729億700万
有報情報
- #1 注記事項－その他の包括利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 30.その他の包括利益2025/06/23 11:47
その他の包括利益に含まれている、各項目別の当期発生額および損益への組替調整額ならびに税効果の影響は、以下のとおりであります。
(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 当期発生額 35,914 △3,165 税効果額 △11,135 825 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 24,779 △2,340 確定給付制度の再測定 キャッシュ・フロー・ヘッジ △8 △3 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 当期発生額 317 △58 組替調整額 - - 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 317 △58 その他の包括利益合計 40,548 981 - #2 注記事項－その他の金融資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- その他の金融資産の内訳は以下のとおりであります。2025/06/23 11:47
連結財政状態計算書では、貸倒引当金控除後の金額で表示しております。(単位:百万円) 小計 918 1,112 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 株式等 79,793 52,446
信用リスク管理については、注記「34.金融商品(3)信用リスク」に記載しております。 - #3 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 個々には重要性がない関連会社の当期包括利益の持分取込額は、以下のとおりであります。2025/06/23 11:47
(単位:百万円) 当期利益に対する持分取込額 843 1,174 その他の包括利益に対する持分取込額 317 △58 当期包括利益に対する持分取込額 1,160 1,116 - #4 注記事項－法人所得税、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は、以下のとおりであります。2025/06/23 11:47
② 繰延税金資産または繰延税金負債の純額の変動の内容(単位:百万円) 環境対策引当金 1,006 1,033 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 139 115 未払有給休暇 2,560 3,003 退職給付に係る資産 9,539 10,812 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 14,104 10,438 有形固定資産・投資不動産・使用権資産 2,645 2,780
繰延税金資産または繰延税金負債の純額の変動の内容は、以下のとおりであります。 - #5 注記事項－資本金及びその他の資本項目、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (5)その他の資本の構成要素2025/06/23 11:47
① その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の公正価値の変動額であります。 - #6 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 子会社が適用する会計方針が当社グループの適用する会計方針と異なる場合には、必要に応じて当該子会社の財務諸表に調整を加えております。当社グループ間の債権債務残高および内部取引高、ならびに当社グループ間の取引から発生した未実現損益は、連結財務諸表の作成に際して消去しております。2025/06/23 11:47
子会社の包括利益については、非支配持分が負の残高となる場合であっても、親会社の所有者と非支配持分に帰属させております。
子会社持分を一部処分した際、支配が継続する場合には、資本取引として会計処理しております。非支配持分の調整額と対価の公正価値との差額は親会社の所有者に帰属する持分として資本に直接認識されております。 - #7 注記事項－金融収益及び金融費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 金融収益の内訳は、以下のとおりであります。2025/06/23 11:47
(2) 金融費用(単位:百万円) 受取配当金 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 期末日現在で保有している金融資産 1,930 1,760
金融費用の内訳は、以下のとおりであります。 - #8 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ② 株価変動感応度分析2025/06/23 11:47
当社グループが各年度末において保有する活発な市場のある資本性金融資産(株式)において、期末日の市場価格が一律5%下落した場合に、連結包括利益計算書のその他の包括利益(税引前)に与える影響は、以下のとおりであります。
(8) 金融商品の公正価値(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) その他の包括利益(税引前)への影響額 △3,989 △2,622 - #9 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結包括利益計算書】2025/06/23 11:47
(単位:百万円) その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 30,34 24,779 △2,340 確定給付制度の再測定 22,30 10,912 3,051 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 16,30 291 △49 純損益に振り替えられることのない項目合計 35,983 661 キャッシュ・フロー・ヘッジ 30 △8 △3 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 16,30 25 △8 純損益に振り替えられる可能性のある項目合計 4,565 319 税引後その他の包括利益 40,548 981 当期包括利益 73,123 31,541 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 70,198 29,128 非支配持分 2,924 2,413 当期包括利益 73,123 31,541
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
