山陽特殊製鋼(5481)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 23億2400万
- 2009年3月31日 -25.3%
- 17億3600万
- 2010年3月31日 -21.77%
- 13億5800万
- 2011年3月31日 +76.66%
- 23億9900万
- 2012年3月31日 -4.38%
- 22億9400万
- 2013年3月31日 -38.54%
- 14億1000万
- 2014年3月31日 +27.38%
- 17億9600万
- 2015年3月31日 +12.92%
- 20億2800万
- 2016年3月31日 +4.44%
- 21億1800万
- 2017年3月31日 -0.99%
- 20億9700万
- 2018年3月31日 +1.38%
- 21億2600万
- 2019年3月31日 +2.54%
- 21億8000万
- 2020年3月31日 -25.18%
- 16億3100万
- 2021年3月31日 -9.14%
- 14億8200万
- 2022年3月31日 +46.22%
- 21億6700万
- 2023年3月31日 +7.2%
- 23億2300万
- 2024年3月31日 -10.07%
- 20億8900万
個別
- 2008年3月31日
- 18億2800万
- 2009年3月31日 -23.36%
- 14億100万
- 2010年3月31日 -22.34%
- 10億8800万
- 2011年3月31日 +74.08%
- 18億9400万
- 2012年3月31日 -4.38%
- 18億1100万
- 2013年3月31日 -40.86%
- 10億7100万
- 2014年3月31日 +32.87%
- 14億2300万
- 2015年3月31日 +17.36%
- 16億7000万
- 2016年3月31日 +4.97%
- 17億5300万
- 2017年3月31日 -0.8%
- 17億3900万
- 2018年3月31日 -2.53%
- 16億9500万
- 2019年3月31日 +2.6%
- 17億3900万
- 2020年3月31日 -26.62%
- 12億7600万
- 2021年3月31日 -4%
- 12億2500万
- 2022年3月31日 +52.24%
- 18億6500万
- 2023年3月31日 +7.08%
- 19億9700万
- 2024年3月31日 -10.27%
- 17億9200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額2024/06/26 15:17
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 貸倒引当金繰入額 42 0 賞与引当金繰入額 576 545 退職給付費用 584 517 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2024/06/26 15:17 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2024/06/26 15:17
(単位:百万円) 貸倒引当金 155 - - 155 賞与引当金 1,997 1,792 1,997 1,792 債務保証損失引当金 1 0 - 1 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/26 15:17
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 関係会社出資金評価損 808 808 賞与引当金 611 548 棚卸資産評価損 354 262
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/26 15:17
(注)1 評価性引当額が876百万円増加しております。この増加の主な内容は、減価償却超過額に係る評価性引当額を認識したこと等によるものです。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 減損損失 863 561 賞与引当金 724 651 退職給付に係る負債 693 882
(注)2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌事業年度から5年間で均等償却する方法によっております。2024/06/26 15:17