- 5484
- 2026/09/07
- 時価
- 335億円
- PER
- 25.88倍
- 2010年以降
- 4.07-29.79倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.1倍
- 2010年以降
- 0.33-0.96倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.79%
- ROE
- 4.33%
- ROA
- 3.51%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東北特殊鋼(5484)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億612万
- 2009年3月31日 -17.27%
- 2億5326万
- 2010年3月31日 -4.44%
- 2億4202万
- 2010年12月31日 -39.61%
- 1億4615万
- 2011年3月31日 +78.8%
- 2億6131万
- 2011年6月30日 -48.83%
- 1億3371万
- 2011年9月30日 +104.12%
- 2億7293万
- 2011年12月31日 -49.49%
- 1億3787万
- 2012年3月31日 +82.42%
- 2億5149万
- 2012年6月30日 -47.35%
- 1億3242万
- 2012年9月30日 +100.39%
- 2億6536万
- 2012年12月31日 -55.8%
- 1億1729万
- 2013年3月31日 +100.26%
- 2億3488万
- 2013年6月30日 -49.1%
- 1億1955万
- 2013年9月30日 +99.77%
- 2億3882万
- 2013年12月31日 -46.8%
- 1億2705万
- 2014年3月31日 +99.39%
- 2億5333万
- 2014年6月30日 -49.09%
- 1億2897万
- 2014年9月30日 +96.36%
- 2億5325万
- 2014年12月31日 -43.89%
- 1億4211万
- 2015年3月31日 +111.6%
- 3億70万
- 2015年6月30日 -50.57%
- 1億4862万
- 2015年9月30日 +106.28%
- 3億658万
- 2015年12月31日 -56.06%
- 1億3471万
- 2016年3月31日 +103.83%
- 2億7457万
- 2016年6月30日 -49.28%
- 1億3926万
- 2016年9月30日 +98.14%
- 2億7594万
- 2016年12月31日 -45.14%
- 1億5137万
- 2017年3月31日 +109.8%
- 3億1759万
- 2017年6月30日 -46.88%
- 1億6869万
- 2017年9月30日 +96.78%
- 3億3195万
- 2017年12月31日 -49.62%
- 1億6724万
- 2018年3月31日 +107.03%
- 3億4624万
- 2018年6月30日 -44.85%
- 1億9096万
- 2018年9月30日 +96.37%
- 3億7498万
- 2018年12月31日 -57.18%
- 1億6055万
- 2019年3月31日 +111.24%
- 3億3914万
- 2019年6月30日 -46.53%
- 1億8135万
- 2019年9月30日 +95.45%
- 3億5446万
- 2019年12月31日 -56.04%
- 1億5580万
- 2020年3月31日 +102.91%
- 3億1613万
- 2020年6月30日 -43.19%
- 1億7961万
- 2020年9月30日 +95.82%
- 3億5171万
- 2020年12月31日 -55.52%
- 1億5643万
- 2021年3月31日 +104.35%
- 3億1966万
- 2021年6月30日 -47.57%
- 1億6760万
- 2021年9月30日 +94.58%
- 3億2612万
- 2021年12月31日 -48.47%
- 1億6805万
- 2022年3月31日 +103.57%
- 3億4212万
- 2022年6月30日 -43.93%
- 1億9181万
- 2022年9月30日 +96.4%
- 3億7672万
- 2022年12月31日 -55.9%
- 1億6612万
- 2023年3月31日 +105.24%
- 3億4095万
- 2023年6月30日 -45.85%
- 1億8464万
- 2023年9月30日 +94.94%
- 3億5994万
- 2023年12月31日 -52.47%
- 1億7107万
- 2024年3月31日 +87.25%
- 3億2034万
- 2024年6月30日 -44.93%
- 1億7642万
- 2024年9月30日 +94.11%
- 3億4244万
- 2024年12月31日 -52.09%
- 1億6408万
- 2025年3月31日 +101.67%
- 3億3090万
- 2025年6月30日 -45.78%
- 1億7942万
- 2025年9月30日 +95.67%
- 3億5108万
- 2025年12月31日 -55.57%
- 1億5599万
- 2026年3月31日 +115.87%
- 3億3674万
- 2026年6月30日 -45.81%
- 1億8248万
個別
- 2008年3月31日
- 2億7560万
- 2009年3月31日 -18.2%
- 2億2544万
- 2010年3月31日 -4.88%
- 2億1445万
- 2011年3月31日 +11.59%
- 2億3930万
- 2012年3月31日 -4.07%
- 2億2956万
- 2013年3月31日 -6.61%
- 2億1440万
- 2014年3月31日 +7.83%
- 2億3117万
- 2015年3月31日 +19.63%
- 2億7656万
- 2016年3月31日 -9.93%
- 2億4911万
- 2017年3月31日 +13.85%
- 2億8362万
- 2018年3月31日 +9.51%
- 3億1058万
- 2019年3月31日 -2.71%
- 3億216万
- 2020年3月31日 -7.72%
- 2億7882万
- 2021年3月31日 +2.91%
- 2億8693万
- 2022年3月31日 +6.76%
- 3億632万
- 2023年3月31日 -2.8%
- 2億9773万
- 2024年3月31日 -8.14%
- 2億7350万
- 2025年3月31日 +3.2%
- 2億8226万
- 2026年3月31日 +2.79%
- 2億9012万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/30 16:50
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 518,449千円 554,895千円 賞与引当金繰入額 85,355千円 85,715千円 役員賞与引当金繰入額 6,820千円 8,500千円 減価償却費 69,559千円 66,258千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/30 16:50
(ロ)賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、支給見込額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/30 16:50
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 921 784 921 784 賞与引当金 282,263 290,128 282,263 290,128 役員賞与引当金 6,820 8,500 6,820 8,500 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/30 16:50
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 減損損失 248,345千円 207,306千円 賞与引当金 84,678千円 89,649千円 棚卸資産評価損 50,996千円 44,032千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/30 16:50
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 棚卸資産評価損 67,779千円 48,735千円 賞与引当金 97,186千円 102,402千円 修繕引当金 48,199千円 54,474千円
前連結会計年度において、独立掲記しておりました繰延税金資産の「減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/30 16:50