中部鋼鈑(5461)の売上高 - エンジニアリング事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 16億200万
- 2013年6月30日 -79.78%
- 3億2400万
- 2013年9月30日 +199.07%
- 9億6900万
- 2013年12月31日 +43.86%
- 13億9400万
- 2014年3月31日 +47.2%
- 20億5200万
- 2014年6月30日 -74.37%
- 5億2600万
- 2014年9月30日 +215.4%
- 16億5900万
- 2014年12月31日 +21.22%
- 20億1100万
- 2015年3月31日 +28.49%
- 25億8400万
- 2015年6月30日 -86.49%
- 3億4900万
- 2015年9月30日 +167.34%
- 9億3300万
- 2015年12月31日 +50.48%
- 14億400万
- 2016年3月31日 +48.5%
- 20億8500万
- 2016年6月30日 -82.49%
- 3億6500万
- 2016年9月30日 +246.58%
- 12億6500万
- 2016年12月31日 +31.86%
- 16億6800万
- 2017年3月31日 +44.66%
- 24億1300万
- 2017年6月30日 -82.76%
- 4億1600万
- 2017年9月30日 +136.3%
- 9億8300万
- 2017年12月31日 +46.8%
- 14億4300万
- 2018年3月31日 +36.24%
- 19億6600万
- 2018年6月30日 -76.7%
- 4億5800万
- 2018年9月30日 +188.65%
- 13億2200万
- 2018年12月31日 +32.53%
- 17億5200万
- 2019年3月31日 +36.99%
- 24億
- 2019年6月30日 -78.42%
- 5億1800万
- 2019年9月30日 +148.84%
- 12億8900万
- 2019年12月31日 +28.55%
- 16億5700万
- 2020年3月31日 +32.77%
- 22億
- 2020年6月30日 -80.55%
- 4億2800万
- 2020年9月30日 +160.28%
- 11億1400万
- 2020年12月31日 +29.44%
- 14億4200万
- 2021年3月31日 +44.52%
- 20億8400万
- 2021年6月30日 -83.64%
- 3億4100万
- 2021年9月30日 +171.85%
- 9億2700万
- 2021年12月31日 +41.42%
- 13億1100万
- 2022年3月31日 +41.65%
- 18億5700万
- 2022年6月30日 -75.44%
- 4億5600万
- 2022年9月30日 +155.04%
- 11億6300万
- 2022年12月31日 +38.01%
- 16億500万
- 2023年3月31日 +44.3%
- 23億1600万
- 2023年6月30日 -83.2%
- 3億8900万
- 2023年9月30日 +171.98%
- 10億5800万
- 2023年12月31日 +34.88%
- 14億2700万
- 2024年3月31日 +44.78%
- 20億6600万
- 2024年9月30日 -48.94%
- 10億5500万
- 2025年3月31日 +126.73%
- 23億9200万
- 2025年9月30日 -49.83%
- 12億
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/20 10:00
第1四半期連結累計期間 中間連結会計期間 第3四半期連結累計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 17,487 30,531 42,732 51,047 税金等調整前中間(四半期)(当期)純利益(百万円) 2,973 3,654 3,687 2,436 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「エンジニアリング事業」は明徳産業株式会社で構成されており、鉄鋼関連設備を中心とするプラントの設計・施工及び設備保全に関するエンジニアリング事業を行っております。2025/06/20 10:00
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2025/06/20 10:00
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 阪和興業株式会社 5,859 鉄鋼関連事業 株式会社メタルワン 5,477 鉄鋼関連事業 日鉄物産株式会社 5,306 鉄鋼関連事業 - #4 事業の内容
- 当社グループは、提出会社である当社と連結子会社である4社(明徳産業株式会社、シーケー商事株式会社、シーケークリーンアド株式会社、シーケー物流株式会社)で構成されております。2025/06/20 10:00
事業内容別には鉄鋼関連事業、レンタル事業、物流事業及びエンジニアリング事業に大別され、各企業の事業及び関連は下記のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。
○鉄鋼関連事業……………………… 当社とシーケー商事株式会社で構成されており、主原料の鉄スクラップを仕入れ、電気炉による厚板鉄鋼製品の製造、販売をしております。 ○物流事業…………………………… シーケー物流株式会社で構成されており、運送・荷役事業と危険物倉庫事業を行っております。 ○エンジニアリング事業…………… 明徳産業株式会社で構成されており、鉄鋼関連設備を中心とするプラントの設計・施工及び設備保全に関するエンジニアリング事業を行っております。 
- #5 会計方針に関する事項(連結)
- 役員退職慰労引当金
連結子会社は役員退職慰労金の支給に備えるため、内規に基づく当連結会計年度末要支給額を計上しております。2025/06/20 10:00 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。2025/06/20 10:00 - #7 報告セグメントの概要(連結)
- 「物流事業」はシーケー物流株式会社で構成されており、運送・荷役事業と危険物倉庫事業を行っております。2025/06/20 10:00
「エンジニアリング事業」は明徳産業株式会社で構成されており、鉄鋼関連設備を中心とするプラントの設計・施工及び設備保全に関するエンジニアリング事業を行っております。 - #8 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2025/06/20 10:00
(単位:百万円)売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 68,604 51,889 セグメント間取引消去 △819 △842 連結財務諸表の売上高 67,785 51,047
- #9 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/06/20 10:00 - #10 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/20 10:00
(2) 提出会社の状況セグメントの名称 従業員数(名) 物流事業 44 エンジニアリング事業 59 合計 522 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境のもと、当社グループは当期よりスタートした24中期経営計画に基づき、新電気炉の建設をはじめとする諸施策の着実な実行に努めましたが、新電気炉更新工事に伴う生産休止や製鋼工場における溶鋼漏れ事故の発生により、生産・受注活動に大きな制約が生じました。2025/06/20 10:00
その結果、当連結会計年度における連結業績は、売上高につきましては510億4千7百万円となり、前連結会計年度に比べ167億3千7百万円、24.7%の減収となりました。経常利益につきましては、25億9千9百万円となり、前連結会計年度に比べ76億2千8百万円、74.6%の減益となり、親会社株主に帰属する当期純利益は17億3千1百万円と前連結会計年度に比べ54億1百万円、75.7%の減益となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ④ エンジニアリング事業2025/06/20 10:00
鉄鋼関連設備を中心とするプラントの設計・施工及び設備保全に関するエンジニアリング事業を行っております。エンジニアリング事業については、主として履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき一定の期間にわたり収益を認識しております。取引の対価は、主として履行義務の充足とは別に契約期間中に段階的に受領するとともに、残額については履行義務を全て充足したのち一定期間経過後に受領しております。一定の期間にわたり充足する履行義務については、収益を認識するために、原価に基づくインプット法を採用しております。取引の対価は、履行義務を充足してから主として1年以内に受領しており、重要な金融要素は含んでおりません。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額2025/06/20 10:00
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引 売上高 18,723百万円 15,629百万円 仕入高 10,353 6,450