中部鋼鈑(5461)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 物流事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 7700万
- 2013年6月30日 -83.12%
- 1300万
- 2013年9月30日 +107.69%
- 2700万
- 2013年12月31日 +74.07%
- 4700万
- 2014年3月31日 +48.94%
- 7000万
- 2014年6月30日 -80%
- 1400万
- 2014年9月30日 +92.86%
- 2700万
- 2014年12月31日 +66.67%
- 4500万
- 2015年3月31日 +26.67%
- 5700万
- 2015年6月30日 -77.19%
- 1300万
- 2015年9月30日 +100%
- 2600万
- 2015年12月31日 +76.92%
- 4600万
- 2016年3月31日 +47.83%
- 6800万
- 2016年6月30日 -66.18%
- 2300万
- 2016年9月30日 +86.96%
- 4300万
- 2016年12月31日 +67.44%
- 7200万
- 2017年3月31日 +41.67%
- 1億200万
- 2017年6月30日 -56.86%
- 4400万
- 2017年9月30日 +79.55%
- 7900万
- 2017年12月31日 +59.49%
- 1億2600万
- 2018年3月31日 +23.81%
- 1億5600万
- 2018年6月30日 -78.21%
- 3400万
- 2018年9月30日 +150%
- 8500万
- 2018年12月31日 +102.35%
- 1億7200万
- 2019年3月31日 +45.93%
- 2億5100万
- 2019年6月30日 -68.92%
- 7800万
- 2019年9月30日 +107.69%
- 1億6200万
- 2019年12月31日 +46.91%
- 2億3800万
- 2020年3月31日 +22.27%
- 2億9100万
- 2020年6月30日 -83.85%
- 4700万
- 2020年9月30日 +134.04%
- 1億1000万
- 2020年12月31日 +72.73%
- 1億9000万
- 2021年3月31日 +28.95%
- 2億4500万
- 2021年6月30日 -77.96%
- 5400万
- 2021年9月30日 +94.44%
- 1億500万
- 2021年12月31日 +61.9%
- 1億7000万
- 2022年3月31日 +51.76%
- 2億5800万
- 2022年6月30日 -80.23%
- 5100万
- 2022年9月30日 +72.55%
- 8800万
- 2022年12月31日 +42.05%
- 1億2500万
- 2023年3月31日 +36.8%
- 1億7100万
- 2023年6月30日 -69.59%
- 5200万
- 2023年9月30日 +92.31%
- 1億
- 2023年12月31日 +64%
- 1億6400万
- 2024年3月31日 +26.83%
- 2億800万
- 2024年9月30日 -50.48%
- 1億300万
- 2025年3月31日 +66.02%
- 1億7100万
- 2025年9月30日 -71.35%
- 4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「レンタル事業」はシーケークリーンアド株式会社で構成されており、業務用厨房向グリスフィルターのレンタル事業及び広告看板事業を行っております。2025/06/20 10:00
「物流事業」はシーケー物流株式会社で構成されており、運送・荷役事業と危険物倉庫事業を行っております。
「エンジニアリング事業」は明徳産業株式会社で構成されており、鉄鋼関連設備を中心とするプラントの設計・施工及び設備保全に関するエンジニアリング事業を行っております。 - #2 事業の内容
- 当社グループは、提出会社である当社と連結子会社である4社(明徳産業株式会社、シーケー商事株式会社、シーケークリーンアド株式会社、シーケー物流株式会社)で構成されております。2025/06/20 10:00
事業内容別には鉄鋼関連事業、レンタル事業、物流事業及びエンジニアリング事業に大別され、各企業の事業及び関連は下記のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員賞与の支出に充てるため、実際支給額を予想して、その当連結会計年度負担額を計上しております。2025/06/20 10:00 - #4 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/20 10:00
(2) 提出会社の状況セグメントの名称 従業員数(名) レンタル事業 30 物流事業 44 エンジニアリング事業 59 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- レンタル事業につきましては、厨房設備メンテナンス及び広告看板制作の受注が増加したことから、売上高は7億4千6百万円と前連結会計年度に比べ6千1百万円の増収、セグメント利益(営業利益)は8千1百万円と前連結会計年度に比べ1千7百万円の増益となりました。2025/06/20 10:00
(物流事業)
物流事業につきましては、危険物倉庫の取扱量は前期並みとなったものの、保管に伴う諸コストの上昇により、売上高は5億6千8百万円と前連結会計年度に比べ3百万円の減収、セグメント利益(営業利益)は1億7千1百万円と前連結会計年度に比べ3千6百万円の減益となりました。