中部鋼鈑(5461)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 12億8200万
- 2010年3月31日 -26.37%
- 9億4400万
- 2010年12月31日 +35.06%
- 12億7500万
- 2011年3月31日 -32.55%
- 8億6000万
- 2011年6月30日 +33.26%
- 11億4600万
- 2011年9月30日 +3.58%
- 11億8700万
- 2011年12月31日 -8.93%
- 10億8100万
- 2012年3月31日 -25.25%
- 8億800万
- 2012年6月30日 +31.68%
- 10億6400万
- 2012年9月30日 -26.79%
- 7億7900万
- 2012年12月31日 +5.13%
- 8億1900万
- 2013年3月31日 +9.16%
- 8億9400万
- 2013年6月30日 +41.61%
- 12億6600万
- 2013年9月30日 -30.96%
- 8億7400万
- 2013年12月31日 +32.72%
- 11億6000万
- 2014年3月31日 -10.95%
- 10億3300万
- 2014年6月30日 +15.3%
- 11億9100万
- 2014年9月30日 -31.15%
- 8億2000万
- 2014年12月31日 +27.07%
- 10億4200万
- 2015年3月31日 -16.6%
- 8億6900万
- 2015年6月30日 +10.24%
- 9億5800万
- 2015年9月30日 -17.64%
- 7億8900万
- 2015年12月31日 +2.92%
- 8億1200万
- 2016年3月31日 -14.53%
- 6億9400万
- 2016年6月30日 +11.24%
- 7億7200万
- 2016年9月30日 -21.24%
- 6億800万
- 2016年12月31日 +37.01%
- 8億3300万
- 2017年3月31日 -2.88%
- 8億900万
- 2017年6月30日 +8.65%
- 8億7900万
- 2017年9月30日 -14.45%
- 7億5200万
- 2017年12月31日 +48.27%
- 11億1500万
- 2018年3月31日 +14.35%
- 12億7500万
- 2018年6月30日 -2.67%
- 12億4100万
- 2018年9月30日 -20.31%
- 9億8900万
- 2018年12月31日 +12.54%
- 11億1300万
- 2019年3月31日 -7.28%
- 10億3200万
- 2019年6月30日 +6.2%
- 10億9600万
- 2019年9月30日 -14.6%
- 9億3600万
- 2019年12月31日 -0.85%
- 9億2800万
- 2020年3月31日 +1.29%
- 9億4000万
- 2020年6月30日 -19.36%
- 7億5800万
- 2020年9月30日 +2.77%
- 7億7900万
- 2020年12月31日 +55.07%
- 12億800万
- 2021年3月31日 +14.82%
- 13億8700万
- 2021年6月30日 +6.85%
- 14億8200万
- 2021年9月30日 -23.75%
- 11億3000万
- 2021年12月31日 +32.57%
- 14億9800万
- 2022年3月31日 +18.56%
- 17億7600万
- 2022年6月30日 +145.38%
- 43億5800万
- 2022年9月30日 +0.94%
- 43億9900万
- 2022年12月31日 -8.64%
- 40億1900万
- 2023年3月31日 +32.89%
- 53億4100万
- 2023年6月30日 +52.14%
- 81億2600万
- 2023年9月30日 -72.86%
- 22億500万
- 2023年12月31日 +86.44%
- 41億1100万
- 2024年3月31日 +43.59%
- 59億300万
- 2024年6月30日 +61.05%
- 95億700万
- 2024年9月30日 -54.66%
- 43億1000万
- 2024年12月31日 -79.58%
- 8億8000万
- 2025年3月31日 -14.09%
- 7億5600万
- 2025年6月30日 +347.35%
- 33億8200万
- 2025年9月30日 -7.54%
- 31億2700万
- 2025年12月31日 +10.43%
- 34億5300万
個別
- 2008年3月31日
- 11億7200万
- 2009年3月31日 -0.77%
- 11億6300万
- 2010年3月31日 -23.82%
- 8億8600万
- 2011年3月31日 -10.05%
- 7億9700万
- 2012年3月31日 -3.89%
- 7億6600万
- 2013年3月31日 +9.4%
- 8億3800万
- 2014年3月31日 +1.55%
- 8億5100万
- 2015年3月31日 -4.94%
- 8億900万
- 2016年3月31日 -21.88%
- 6億3200万
- 2017年3月31日 +12.18%
- 7億900万
- 2018年3月31日 +61.21%
- 11億4300万
- 2019年3月31日 -19.16%
- 9億2400万
- 2020年3月31日 -3.79%
- 8億8900万
- 2021年3月31日 +52.87%
- 13億5900万
- 2022年3月31日 +24.94%
- 16億9800万
- 2023年3月31日 +209.78%
- 52億6000万
- 2024年3月31日 +9.85%
- 57億7800万
- 2025年3月31日 -89.62%
- 6億
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産の部)2025/06/20 10:00
流動資産は465億7千9百万円で、前連結会計年度末より147億1千2百万円の減少となりました。その主な要因は、有価証券、現金及び預金が増加したものの、受取手形及び売掛金、仕掛品が減少したことによるものです。
固定資産は379億8千5百万円で、前連結会計年度末より57億2千9百万円の増加となりました。その主な要因は、投資有価証券、建設仮勘定、機械、運搬具及び工具器具備品が増加したことによるものです。 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 会計上の見積りにより当事業年度に係る財務諸表にその額を計上した項目であって、翌事業年度に係る財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があるものは、次のとおりです。2025/06/20 10:00
当社は、収益性の低下により棚卸資産の期末における正味売却価額が帳簿価額を下回っている場合に、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額とし、帳簿価額との差額を棚卸資産評価損として当期の費用に計上しております。また、営業循環過程から外れた滞留在庫について、合理的に算定された価額によることが困難な場合には、帳簿価額を期末日時点の再調達原価まで切り下げる方法により、収益性の低下の事実を適切に反映しております。前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 原材料 2,076百万円 1,937百万円 仕掛品 5,778百万円 600百万円 貯蔵品 1,279百万円 1,420百万円
貸借対照表の製品、仕掛品は収益性の低下に基づく棚卸資産評価損198百万円を差し引いて計上しております。当該見積りは、将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があり、製品や原材料の価格に大きな変化が生じた場合、翌事業年度の財務諸表において、製品、原材料、仕掛品及び貯蔵品の金額に重要な影響を与える可能性があります。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 会計上の見積りにより当連結会計年度に係る連結財務諸表にその額を計上した項目であって、翌連結会計年度に係る連結財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があるものは、次のとおりです。2025/06/20 10:00
当社グループは、収益性の低下により棚卸資産の期末における正味売却価額が帳簿価額を下回っている場合に、当該正味売却価額をもって連結貸借対照表価額とし、帳簿価額との差額を棚卸資産評価損として当期の費用に計上しております。また、営業循環過程から外れた滞留在庫について、合理的に算定された価額によることが困難な場合には、帳簿価額を期末日時点の再調達原価まで切り下げる方法により、収益性の低下の事実を適切に反映しております。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 商品及び製品 4,309百万円 1,506百万円 仕掛品 5,903百万円 756百万円 原材料及び貯蔵品 3,362百万円 3,365百万円
連結貸借対照表の商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は収益性の低下に基づく棚卸資産評価損198 百万円を差し引いて計上しております。当該見積りは、将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があり、製品や原材料の価格に大きな変化が生じた場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において、棚卸資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/06/20 10:00
製品、原材料、仕掛品及び貯蔵品の評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
評価方法は主として移動平均法を採用しております。