(3) 持分法を適用していない非連結子会社である沖縄丸一株式会社及びその他5社、関連会社である東洋特殊鋼業株式会社及びその他2社は、それぞれ当期純利益及び利益剰余金等に及ぼす影響は軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の範囲から除外しております。